last update:20210204
社会福祉法人JHC板橋会ほか
■論文
◆寺谷隆子・佐藤久夫・八木ありさ・三島一郎（2001）当事者参加と協働の地域生活支援システム――クラブハウスモデルの可能性 その１（2000年度共同研究報告書）．日本社会事業大学 社会事業研究所．
p. 4,5
クラブハウスは専門家による治療や訓練の場ではなく、働いて報酬を得る場でもない。職員のマネジメントサービスを利用して自らの自助努力を培い、共通の経験を持つ者同士の相互支援活動を形成することを目的とし、社会と連帯する拠点である。クラブハウスは世界人権宣言の1948年に、「We Are Not Alone（私たちはひとりぼっちじゃない）」という自助組織WANA Clubを母体としたニューヨークのファウンテンハウスが始まりである（p. 4)。クラブハウスにおけるリハビリテーションの基本的な考え方に「大切なのは、単にしてあげることではなく、その人と何かを一緒にすることである」があり、クラブハウスでの役割分担作業Work Ordered Dayをすることが最良の意味ある仕事と位置付けている（p. 5)。
p. 9
日本では、クラブハウスの支援施策は講じられていない。東京都単独の補助事業として「サン・マリーナ」が唯一である。韓国では、テファ・キリスト教団体が1986年に3人の職員を配置して民間企業としてスタートしたのち、1987年精神保健法改正を契機に精神障害者の総合訓練プログラムとして、国の支援施策が施行された。国レベルの韓国と地方行政レベルの日本のクラブハウスは、職員配置でみると韓国12名に対し日本3名で韓国の25％に過ぎない。その影響は職員の事業所開拓やジョブコーチを必要とする過渡的雇用に顕著に顕れている。職員3名(対会員100名）の「サン・マリーナ」は自助グループリーダー養成とピア・カウンセラー養成という教育プログラムを持ち、友愛訪問というメンバーの相互支援に力点が置かれている。法人が運営する授産施設や地域生活支援センター、グループホームのほかに、５つの独自のプログラムを持つ作業所と連携しながら運営され、共に生きる「まち」づくりをめざし協同している。一方、職員12名(対会員134名）「テファ・ファウンテンハウス」は過渡的雇用と一般就労を体系化した雇用プログラムに力点がおかれている(p. 9）。
＊作成：伊東香純