HOME > WHO >

植村 和正

うえむら・かずまさ


http://kenpro.mynu.jp:8001/Profiles/0006/0000694/profile.html
http://www.med.nagoya-u.ac.jp/medical/102/p10297.html
◆20031220 「終末期医療」,日本老年医学会編『老年医療の歩みと展望――養生訓から現代医療の最先端まで』,メジカルビュー社.222-225
◆2004 「高齢者の終末期の医療およびケア」に関する日本老年医学会の「立場表明」」,『日本老年医学会雑誌』41-1:45-47
◆2006/06 「高齢者の終末期医療」,『学術の動向』2006年06月号(特集 終末期医療――医療・倫理・法の現段階) http://www.h4.dion.ne.jp/~jssf/text/doukousp/pdf/200606/0606_2733.pdf

■2006/06 「高齢者の終末期医療」,『学術の動向』2006年06月号(特集 終末期医療――医療・倫理・法の現段階) http://www.h4.dion.ne.jp/~jssf/text/doukousp/pdf/200606/0606_2733.pdf

 「摂食不能を放置したいわゆる老衰死の場合、それは脱水死であり通常苦しみは少なく死亡までの期間も短く治療による苦痛もない。ヨーロッパ諸国ではこのような場合に人工栄養を施さないで安らかに「死なす」ことが社会的合意として定着しているようである2 )。しかしながら、日本ではこのような場合に補液などの医療処置を行わない例はきわめて少ない。それは、この場合の摂食不能が不可逆的なものであると判断することが困難だからである。肺炎などの急性疾患や慢性心肺疾患の急性増悪が原因のことが多く、これを治療すれば摂食可能となることが少なくないからである。  これに関して大事な点は、ヨーロッパ諸国と異なり日本ではこのような場合の医療処置に関する国民的合意が成立していないことである。したがって、個別事例ごとの判断となり、患者の自己決定がきわめて重要となる。ところが、医療における自己決定権の行使が慣習としても制度としても未成熟な日本社会においては、明<0028<確な事前意思が医療者に伝えられることが少ない。そうするうちに意識状態が悪化したり知的機能が低下したりしてしまい、本人の意思確認が困難となるのである。」([2006:27-28])
2)横内 正利:高齢者の終末期とその周辺─みなし末期は国民に受け入れられるか─.『社会保険旬報』1976:13─19,1998
■紹介・言及

◆立岩 真也 2008 『唯の生』,筑摩書房 文献表


UP:20080329 REV:20080618,0814
老い  ◇WHO

TOP HOME (http://www.arsvi.com)