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Tooley, Michael

マイケル・トゥーリー


◆Tooley, Michael 1972 "Abortion and Infanticide", Philosophy & Public Affairs 2-1(Fall 1972), Princeton Univ. Press→1981 Arthur ed.[1981]=1988 森岡正博訳,「嬰児は人格を持つか」,加藤・飯田編[1988:94-110] <1997:210>
◆―――――  1984 "In Defense of Abortion and Infanticide", Feinberg ed.[1984:120-130](飯田編[1988:166-167]に森岡正博の紹介) <1997:210>

■引用・言及

◆立岩 真也・有馬 斉 2012/10/** 『生死の語り行い・1――尊厳死法案・抵抗・生命倫理学』,生活書院

◆立岩 真也 1997 『私的所有論』,勁草書房
 「2)トゥーリーは、自己意識をもったパーソンのみが生存権をもつ、自己意識に基づく利害関心の存在こそが生存権の源泉であるとする(Tooley[1972=1988])「ある個人は、少なくともどこかの時点において、持続的自己あるいは持続的な心的実体の概念を所有していなければ、生存し続ける権利を所有することはできない。」(Tooley[1984]、訳は森岡正博)」(立岩[1997:210]、第5章註10)

◆加藤 秀一 20070930 『〈個〉からはじめる生命論』,日本放送出版協会,NHKブックス1094,245p. ISBN-10: 4140910941 ISBN-13: 978-4140910948 1019 [amazon][kinokuniya] ※

 「トゥーリーは、まず「生物学的規定とし<0054<てのヒト」と「倫理的・道徳的規定としてのヒト」とを区別する。ある存在者が、事実問題として前者に属するとしても、すなわちある意味ではヒト=人間であるとして、それだけでは後者の資格を与えられるわけではない。ヒトは道徳的配慮に値する存在者、言い換えれば「権利の主体」であるためには、「パーソン(人格 person)でなければならない。そこで問題は、ヒトがパーソンであるために満たすべき要件は何かということになる。トゥーリーの答えは以下の「自己意識要件」と呼ばれる原則に示されている。
 「ある有機体が生存する重大な権利を有するのは、経験や他の心的状態の持続的主体としての自己の概念を有し、自分がそうした持続的実体そのものであると信じているときであり、その場合に限られる。」(Tooley[1972=1988])
 何ものかが生命への権利をもつには右のような基準を満たさなければならない。しかるに、胎児や新生児は明らかに「経験や他の心的状態の持続的主体としての自己の概念」をもってはいないから、妊娠中絶や新生児殺しは道徳的に正当化される。特に重い先天性障害をもつ生命は不幸なものだから、障害をもつ新生児を殺すことによって「社会の幸福を有意義かつ正当に増大することができるだろう」(Tooley[1972=1988:39])。」([54-55]


UP:20080629 REV:
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