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篠塚 英子

しのつか・えいこ


・経済学

◆19821104 『女子労働の経済学』(↓)
 東洋経済新報社,252p. 1500 千葉366.35 *r
◆19841101 「女性労働を生活史から見直す――雇用平等法論議に欠けていたもの」
 『経済評論』33-11(1984-11):002-013 ※COPY(特集:女性と労働) *r
 →1995(加筆訂正のうえ再録)「女性労働を生活史から見直す――雇用平等法論議に欠けていたもの」、篠塚[19950620:73-92]
◆1985 『新じゃがたら紀行』
 東洋経済新報社  千葉社3328共通
◆198703 「女子労働の役割と経済的位置づけ」(人口問題シリ−ズ 各論・1)
 『日本家政学会誌』38-03:243-247 *r
◆198711 「女子労働者の新しい動向」(今日の世界経済・日本経済をどうみるか)
 『平和経済』314:064-067  △ *r
◆篠塚 英子・久和 ひとみ(インタビュー) 19881101
 「女性労働と経済学――雇用機会均等法以後の労働のあり方を探る」(久和ひとみのWhat's New経済)
 『経済セミナー』406:009-020 *r
◆199006 「女子パ−ト労働問題の再考・1」
 『労働時報』43-06:030-035 *r
◆199007 「女子パ−ト労働問題の再考・2――アメリカのパ−トと比較する」
 『労働時報』43-07:022-027 *r
◆199008 「女子パ−ト労働問題の再考・3――税制の果たす役割」
 『労働時報』43-08:038-043 *r
◆篠塚 英子・横村 愛 199012 「高齢化時代の女子労働――付添婦の歴史的変遷と現状」
 『季刊社会保障研究』26-03:270-282 *r
◆19910111 「今なぜ“女性の戦力化”なのか――効率性原理から公正原理への転換を背景に」(大きな転機を迎えた女性の就業環境)
 『労働法学研究会報』42-01:001-009 *r
◆199207 「働き方は,女性が変える」
 『人事院月報』45-07:004-006 *r
◆19950620 『女性が働く社会』
 勁草書房,317p. ISBN: 4326651776 3045 [amazon][kinokuniya] ※ *r
◆19961115 「高学歴女性は男性を労働市場から締め出したか」,利谷・袖井・湯沢・篠塚編[1996:119-138]*
*利谷 信義・袖井 孝子・湯沢 雍彦・篠塚 英子 編 19961115 『高学歴時代の女性―女子大学からのメッセージ』,有斐閣,有斐閣選書,211p. ISBN: 464118271X 1785 [kinokuniya] ※,
◆19970625 「アンペイド・ワークの議論と女性労働」,中馬・駿河編[1997:313-335]*
*中馬 宏之・駿河 輝和 編 19970625 『雇用慣行の変化と女性労働』,東京大学出版会,339p. ISBN: 4130401548 5670 [kinokuniya] ※


 
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■19950620 『女性が働く社会』
 勁草書房,317p. ISBN: 4326651776 3045 [kinokuniya] ※ *r

◆引用

 「長谷川氏は[雇用平等法の…引用者記]短所の一つとして共働き世界の所得がますます増大し、所得格差がもたらされるという点を挙げている。しかし、資本主義経済の下では個人が就労すれば収入が増えるのは当然の結果である。問題なのは、かつて八〇年代前半にレーガン政権が実施しているような諸政策(高額所得者に有利な金利、租税政策)がそれを一層加速している点である[…]。日本で<0074<も、共働き世界がある一定率に達したら夫婦合算課税の導入などの公平な税制を求める検討が生じてこよう。つまり、これは就労したいという個人の行動そのものを直接規制するのではなく、経済政策の手段にバトンタッチすればよいのである。」([19950620:74-75])
*長谷川 三千子 1984 「『男女雇用平等法』は文化の生態系を破壊する」、『中央公論』1984-5
*――――― 1984 「『雇用平等法』を考えぬけば」、『中央公論』1984-10

◆言及

 立岩「5」
 「☆02 男が外で働き、女が家の中で家事をするといった事実に反する描かれ方はあって、それは例えばセガレーヌによって批判されもする(Segalen[1980=1983])。篠塚[1984→1995a:79-80]に紹介)。ただ、米国の場合にはまだ農業社会であった時期から、女が農作業をすることは少なかったという(篠塚[1984→1995a:78-83])。篠塚が各種資料から作成した「女性労働力率の長期変動(一八九〇〜一九九〇年)」(篠塚[1984→1995a:77])は貴重な資料であり、例えば二〇世紀初頭においては日本の女性の労働力率の方が、既に産業革命を経ている英国や(産業構造の変化という要因だけでは説明できないとされる)米国よりずっと高かったことがわかる。落合[2004:25]には、後に篠塚の著書に収録されたもとの論文(篠塚[1984])からこのグラフが引用されている。篠塚が依拠した資料名も記載されている(落合[1994:228-229])。さらに独自に推計した英国における労働力率の長期変動(一八五一年〜一九八一年)のグラフも掲載されている(落合[1994:26])。
*―――――  1984 「女性労働を生活史から見直す」、『経済評論』1984-11→1995(加筆訂正のうえ再録)「女性労働を生活史から見直す――雇用平等法論議に欠けていたもの」、篠塚[19950620:73-92]


 
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■19951228 『女性と家族』
 読売新聞社,20世紀の日本8,302p. 2000 ※ *r

◆引用

 「一九〇六年(明治39)時点で、繊維工業の女工数六十三万人に対して、ほぼ同数の家事サービス労働者として女中がいた(七十六万人)。つまり、当時の女性の主要な働き口<0198<は女性と女工で占められていたことがわかる。もちろん商業にもほぼ同じ程度の多くの雇用が吸収されていたが、この産業には零細の行商から大手デパートまであらゆる小売り、卸売りが含まれているので、職業としては雑多なものを含むことになる。」(篠塚[1995:198-199])
 「戦後、復員した男性たちが続々と職場に復帰してくると、戦時中生産現場を含め社会参加を強要された女性たちが、今度は家庭に追い返された。アメリカの女性たちも同じ経験をしていた。しかし、すでに婦人解放運動が政策的に実施されていたアメリカでは、婦人の解雇を公然とするのはむずかしい。そこで、婦人が率先して辞めていくように「家庭への復帰」を導く社会的風潮が作られたという(S・ファイアストーン、林弘子訳『性の弁証法』)。」(篠塚[1995:145])
*Firestone, Shulamyth 1970 The Dialectic of Sex : The Case for Feminist Revolution, William Morrow =1972 林弘子訳,『性の弁証法――女性解放革命の場合』,評論社,305p. <172> ※ *f

◆言及

 「☆04 もう一つは、注1にも関連し、「女中」である。「一九〇六年(明治三九)時点で、繊維工業の女工数六十三万人に対して、ほぼ同数の家事サービス労働者として女中がいた(七十六万人)。つまり、当時の女性の主要な働き口は女性と女工で占められていたことがわかる。もちろん商業にもほぼ同じ程度の多くの雇用が吸収されていたが、この産業には零細の行商から大手デパートまであらゆる小売り、卸売りが含まれているので、職業としては雑多なものを含むことになる。」(篠塚[1995b:198-199])「労働力の女性化」とか「労働のジェンダー化」と――後者はあまり使われないかもしれないが――言われる(これらの語が書名にある本として、竹中・久場編[1994]、姫岡他編[2005])。そのことを考える上でも――もちろん時代が違うと様々に異なりはするのだが――気にかけておいてよいと思う。西成彦が後者の本の中で女中の位置に注意を向けるべきことを述べている(西[2005])。」


 

◆19821104 『女子労働の経済学』
 東洋経済新報社,252p. 1500 千葉366.35 *r

第1章 家事労働→GNP 1/10 [14]
    制度学派 ヴェブレン『有閑階級…』 [17-18]

第2章 中世 『中世の風景 上』(中公新書)

第3章 

第4章 失業と女子労働

第5章 

第6章 

第7章 

1.新古典派  好み [142] →×

「この種の議論の欠点は、すべての労働の質は等しいという条件に立って、にもかかわらず、企業が差別行為を行なう場合を考えている点にある。だが、現実の企業はもっと賢明である。……。もう一つ、ベッカーの理論が現実と矛盾する点は、このような安い賃金の労働者を雇用しないという非合理的な企業は消滅するはずだと説くが、いっこうに現実の社会では消滅する兆しがみられないことである。」[142-143]

2.統計的差別 [143] →〇

「……これは個々非との労働の質は同一ではないことを知っている企業が、しかし個々非とについて識別が不可能であるため、平均値でみた統計的資料から差別グループを選びだすことによって生じている。」[143]

3.二重構造論 ドーリンジャー&ピオル[143-144]→〇
   ↑
  A・ルイス:デュアル・エコノミー

 篠原は2.3.を採用[144-145]
「非現実的なベッカー流の理論より、実態をより説明するのは統計的差別の理論である。しかし、労働市場は完全に流動的になってはないないという現実に近づけて考えるならば、第一次労働市場内だけで統計的差別が説明されるにすぎないというのもおかしな現象である。第二次労働市場では、第一次労働市場と同じ生産性を上げている人々がたくさんいる。これら二つに分断された労働者の差別の問題は、“デュアル・エコノミー”すなわち二重構造としてしか把握できないのである。」[144ー145]

 小池和男・小宮隆太郎・佐藤ギン子・篠塚英子・浜田宏一・古郡鞆子[19800407]での小宮の発言
 竹内宏[1980]の見解[146-147]

第8章

 ミル『経済学原理』第2巻第14章:
「婦人の賃金はなぜ男子のそれより低いのか」という設問に対して、男女の能率が等しいにもかかわらず、給与が等しくない場合に説明しうる唯一の理由は、慣習か先入観か偏見に根ざしている[165]→新古典派
 著者は否定

 勤続年数 約半分を説明(半分しか説明しない)[178]

5 手当 〜16% ほとんど男性に 1割縮小する

6 職種の違い

 つまり
 @年功(…熟練仮説)(職務遍歴仮説)→
 A
 B職種→

※篠原の基本モデル?

        →@手当→
         ↑
 性別分業規範 →A職種→

        →B勤続年数→

 明示していないにしても [148]

 Bは家族 性別…の選択を受けてとる企業の合理的活動
 
 @・Aについては?


◇篠塚 英子 19961115 「高学歴女性は男性を労働市場から締め出したか」,利谷・袖井・湯沢・篠塚編[1996:119-138]

 ※は生存学資料室にあり


REV:..20050709 1229 20060110
女性の労働・家事労働・性別分業  ◇経済学 economics  ◇WHO

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