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専門性がなんの役に立つのか

立岩 真也　1997/10/25 第22回北信越医療ソーシャルワーカー研究会・講演
当日配布した文書　cf.『抄録集』に掲載された文章

■「その他もろもろ」は大切である

　少しも自信があって言うのではないが、「専門性」ということで話をするように言われたのは、日頃やってること、やらされていることが、「雑用」「その他もろもろ」ばかりで…という感覚、現実に発しているところがあるのではないだろうか。
　しかし、まず、「専門性」より「その他もろもろ」の方が大切であるのだと、少なくとも同じく大切なのだと私は思う。胃の医者は、胃の（医学的処置に関する）「専門家」であるだろうが（そうでさえなかったら、困る）、それだけでしかない。そういう専門家が病院にはたくさんいるとして、しかし病気があって生活していく人の生活はどうしてもそれだけで収まりきれるものではない。「その他もろもろ」がとても大切なのである。
　（このことさえわからない病院長等々がもしいたら、その人は単なる馬鹿である。ただ、「わかった」と言った上で、「それは病院の仕事ではない」という言い訳が用意されている。これをどうクリアするかは考えどころである。）
　（「その他もろもろ」がどういうことであるかを説明し定義し、そして「専門性」にこだわるなら、それに「専門性」という名を被せたってそれはかまわないが、やはりそれだけのことである。ただし、説明し定義することは、相手を説得するため等に、必要なことがある。）
　もちろん「あれもこれも」状態というのはある。ただ、一人でやるのだったら「あれもこれも」は仕方ない。もっと人数が必要だと主張し、それが通って、ＡとＢという２人が配置され、職務をａとｂに分割した方が能率的だということになって、分割することになるかもしれない。この時、Ａさんはａの「専門家」、Ｂさんはｂの「専門家」ということになるかもしれない（＝「分業」によって「専門化」が生ずる）。しかしそれはそれだけのことである。ａもｂもやるのと、ａだけあるいはｂだけやるのと、どっちが偉いとか、そんなことは本来ない。

　まず、基本的に以上。ただ、これでは、みもふたもない話、であって…
　もう少し

■「専門家」に対する批判

　「介護の専門性」などという言い方に対し、私の知っている障害者達は文句を言う。介護者＝介助者は、自分（利用者）の言うことさえ聞いて、言われた通りのことをやればよいのであって、「専門性」などと偉そぶってもらっては困るというのだ。これは一理ある、と言わざるをえない。
　「専門家」の「権威」は抑圧的に作用しうる。障害者運動の歴史は専門家批判の歴史でもあった。（私みたいな「業界」の「専門家」じゃない者でも随分居心地の悪い思いをしてきた。今でも、「専門家の立岩さんにお話を…」などど言われると、そこに皮肉が篭っているようで、なんかひやっとする。でも、一種の緊張関係があることは健全なことだと思う。）例えば、ＤＰＩ（Disabled People's International）――ＤＰＩ日本会議女性障害者ネットワークは優生保護法が廃止される（母体保護法となる）にあたって大きな役割を果たした――はＲＩ（Rehabilitation International）に対抗して形成された組織である。私達は、医療の対象であったり、リハビリテーションの対象であったりするだけだった、これはおかしい、と彼らは言う。これも一理あると言わざるをえない。

　「われわれは要求する　政府、法的な権限を持つ役所や機関、専門家及び援助・教育機関は障害者と障害者団体を障害に関する真のエキスパートと認め、われわれの生活に影響を及ぼす全ての課題についてわれわれに相談し、直接的に参加させること。さらに障害者団体に適切な財源を提供すること。われわれは要求する　障害者によって定義された自立生活の原則を適用し、財源を確保すること。
　われわれは要求する　障害は社会変化の枠組みの中で定義されるべきで、個人的な面倒事と見られるべきではない。」（ＤＰＩ「バンクーバー宣言」より、1992年、全文はホームページ（以下hpと略）（別紙で紹介）の「全文掲載のコーナーで見ることができます）

　ただ、上に引用した文章にも明らかだが、その主張は、医療やリハビリテーション（における専門性・専門家）の存在自体を否定しようというものではない。それが利用者・消費者に必要である限りにおいてそれは必要なものであることを否定する必要はない。主張されているのは、その位置関係を変えようということだ。（この主張は、次の■におおいに関係する。）
　実際、仕事するんだったら仕事してもらわないと困る。「福祉の窓口」にいる人のほとんどは、全然「専門家」なんかじゃない。これは困る。特に情報がキーになる仕事をしている人達（ＭＳＷも？）は、知識を、少なくともどこに知識・情報があるのかという情報をもっと積極的に得てほしいと思う。（これは学校教育だけでは無理。変化が激しいし、学校では細かなことを教えられないし。）別紙で紹介している『生の技法』そして『How to 介護保障』、そしてhpはそういう情報の提供を狙って（も）いる。例えば、生活保護をとれる人で介助がたくさん必要な人だったら月額20万円近くの費用が支給されること、月 200時間近くホームヘルパーが派遣されている（そのヘルパーを誰にするかを利用者が決めることができる）自治体がいくつも（必ずしも大都会の大都市だけではない）あること、…をご存知ですか。　そして、このこと、ある仕事を職業とする人は、その仕事がちゃんとできなくてはならないということとともに（というか、その一部として）、ある種の力能（というか、「構え」というか）がやはり求められているのだと、私はだんだん思うようになった。（これを専門性と言うのかどうかは別として）

■否定する力能（としての「専門性」？）

　とあるところの職員でとてもよい人なのだが、どうも、それは違うよ、と（私は）思うことを言う、する（そして本人は、違うよ、と思っていない）。例えばある人がこれからどうするかというその最初の場面で、（その方向次第では家族との関係が変わることになるのに）親と本人を同一の場においてしまう、混ぜてしまって気にしない。本人と別の場で、本人に関わることを決めようとする。情報を「与える」という位置に立ってしまい、そして「与える」情報を（「本人のため」を思って）取捨選択してしまう。等々。等々。
　「福祉業界」（「医療業界」も？）のその場にいると、「普通」に（例えば「サービス業界」の常識から）考えたら当然じゃないのだが、当然のことのようになってしまうことがたくさんある。
　（もちろん、この業界がお客さんの言うことだけ聞いていればいいというような具合にはなかなかいかないのだということは、現場にいない私でも、私なりにはわかります。ただ、だからといって、今の状態がよいとは思えない。「自己決定」について、別紙で紹介されている拙著『私的所有論』に書きました。ごく基本的なことを書いたもので、「すぐ役立つ」といったものではありませんが。）
　これに疑問をもつこと。例えば、供給者が利用者に対して抑圧的に働きうることを理解すること。今のシステムでは、どうしても抑圧的に働いてしまうようになってしまっていることを理解すること。そして、まずは「建前」でもいいから、（このシステムのもとでは）惰性で流れていってしまう方向ではなく、別の方向が基本であるはずだと思うこと。
　「業界」（のその「惰性」の力強さ、というか）を少しは見、知るようになって、やっぱり、こういうことって大切、と思うようになった。（これは、患者さんのためにがんばりましょうという精神論――そういうことはどこかで教わる――とはちょっと違う。まず中身として、そういう精神論は、例えば、「のために」というのを誰がどうやって判断するのかといった面倒な問題をあまり考えない。そして、なんで理想が現実にならないのか、理想が現実にならないように現実が出来上がっているそのメカニズムについて言わない。この辺りのことについては、１昨年のＲＳＷ研究会での講演「誰がケアを語っているのか」で述べた。→『ＲＳＷ研究会研究会誌』19号、1996年に収録、hpからも見ることができます。『私的所有論』第４章第３節でも少し。）（疑問を生じさせるような、疑問を摩滅させないような「教育」「討議」の必要性。これは最後の■にも関係します。大学、短大…での教育も大切なんだなとは思って、少しばかりのことはやってみようとは…。ただ、詰め込み式でやる他なく時間的な余裕がない、他、いろんな意味で、現在の教育システムでは難しい。）
　疑問をもつことは、惰性で流れていくその流れに竿さすことにもなるのだから、つらいことではなかろうか。そうだろうと思う。しかし、もっともな理由でつらくなるのだということ、正しさは向こう（つまり、「現実」の側）にはないのだということ、このことを自分がわかっているだけでもだいぶ違うような気が、私はする。

■どの場所に身を置くか

　とはいえ、なかなかつらいことはつらい。そのつらさの一因は、「板挟み」になっていることにあるのだと思う。例えば最近、公的介護保険絡みで、「ケア・マネジメント」というものがもてはやされているのだが、その「ケア・マネージャー」にしても「板挟み」的存在になるだろうし、実際、このシステムのモデルになっている英国ではそういうことになってしまっている（原稿を書く予定→hpに掲載する予定）。予算を削減したい自治体行政当局の「尖兵」としてケア・マネージャーは機能してしまうのだし、ここで真面目な人だったら利用者との間で「板挟み」になって悩んでしまうだろう。
　これに対して、今、（一部の）障害者運動の中で議論されているのはこういうことだ。ケア・マネジメントなんていう辛気臭いものは原則やめにしよう、その代わりに、はっきり利用者の側にたって相談を受ける、情報を提供する、一緒になってどんなサービスをどう組み合わせるか考える、そういうサービスをしよう、そういうサービスをする人を置こう、そういう人に自分達が（自分達も）なろう。
　だから、コンサルタント、代理人・代弁者（アドヴォケイト）といったもの。世の中には、経営コンサルタント、結婚コンサルタント、…、いろいろいる。弁護士といった仕事だってある。そういう仕事、仕事をする人が医療・福祉にあってよいのではないか。こういうことだ。
　とりあえず夢みたいな話かもしれないが、ＭＳＷという仕事だって、そういう仕事であってよいのではないか。今は「病院」と「利用者」の間で板挟みになっている。病院が給料出しているんだから仕方ない。しかし、うまく金の流れを変えることができれば、病院と独立したところにＭＳＷがいる、そういうシステムもありうるということ（それだけがよいと言っているのではない）。
　以上、参考までに、障害者サイドが今考えていることを紹介した。実は障害者福祉の分野でも「身体障害者介護等サービス体制整備支援試行的事業」なる、名前からしてしょうもない、中身もしょうもない事業（ケア・マネジメントみたいなことを、実に及び腰に、やってみましょうか、みたいな内容→「要綱」はhpに掲載予定）を厚生省が持ち出したのだが、これをせいぜいばかにし、自分達は別のシステムを対置するんだという姿勢でやっている（来年には彼らの「対案」が提出されるだろう→hpで紹介する予定）。私はこの企画に参加させてもらっている。（私のような種類の「専門家」――実は全然「専門」じゃないのだが――がやれる仕事というのは、こういうような仕事だと思う。）

■「資格」（としての専門性）について

　一定の資格を付与しその資格を得た者達だけに一定の職務を行なわせることは常に必要ではない。もし提供されるサービスのよしあしについての判断を消費者に委ねればよいと考える場合には、消費者にその提供者を直接に評価させればよいからである。だから資格が必要とされるのは、この消費者による選択がうまく働かないと考えられる場合である。それはどんな場合か。
　一つに、利用者側にその選択能力をみこめない場合（悪徳業者を見破れない…）。
　一つに、利用者による直接的な選択〜競争が働かない場合。例えばある組織が誰かを一人とることに決まっている場合がある。２人にやらせてみて、よくできる方をとるといったことをしない、できない場合、しかも、雇用主の側には選択眼がない。こういう場合に、何か資格のあるなしの差といったものでもあってくれると…、と思うことがあるだろう。
　こういう場合（最後の例はちょっと疑問だが）消費者保護としての資格付与が仕方なく必要とされることがあるかもしれない。
　ただ、今現実にある様々な資格が（消費者による選択がうまく働かない場合の）供給者の質を維持する機能をほんとに果たしているかとなると疑問。例えば「社会福祉士」といった資格？
　例えば、「市町村障害者生活支援事業」（要綱はhpに掲載）というものがあるのだが、この生活を支援する人材として、ほんとだったら障害者「本人」のうちの誰かが（少なくとも誰かも）よいのかもしれないのだが、そういう人が登用されない、そういう人のいる組織が事業を委託されていない…。（社協とか、療護施設とかが多い。そこのところにどう対応していくのかというのが、彼らが今抱えている課題。関連して私の書いたものとしては「「市町村障害者生活支援事業」を請け負う」、『ノーマライゼーション研究』1997年版年報、hpにも掲載、があります。なお「北信越」では長野県上田市の「自立生活センター・うえだ」が、今のところ唯一、この事業を受託されることになっています。「自立生活センター」の最新リストは『生の技法』第４刷に掲載、hpにも掲載予定。）
　どういうふうに質を維持、向上させていくか。択一式の試験一発というより、（利用者サイドの参画を含めた）同業者間の研鑽、議論、こうしたことを積んでいく、それに応じて、一定の「品質証明」を自ら（の組織）がやっていく。まずそういうことが考えられるのではないか。（この辺については、立岩「ピア・カウンセラーという資格があってよいとしたら、それはどうしてか」、『全国自立生活センター協議会協議員総会資料集』、1997年、hpにも掲載）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　第22回北信越ソーシャルワーク研究会
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（於：長野ロイヤルホテル）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　講演IIで配布（40字×48行×４頁）


REV: 20161031
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