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ガーナ共和国　2012年

アフリカ／アフリカ Africa 2016

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世界中で増えつづけているパソコンやテレビなどの電気製品の廃棄物。アジアとアフリカで目にした、“危ないリサイクル”の実態をレポートする。

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さっきまで降っていた雨がやんだ。ここはガーナの首都アクラ。6月は雨期だが、一日じゅう降りっぱなしというわけでもない。朝の日差しがじめつく大気を熱するころ、広大なアグボグブロシエ市場のあちこちから、黒い煙の柱がたちのぼる。私はそのうちの一つをめざして、レタスや料理用バナナを売る屋台や、古タイヤを並べた店を通りすぎ、男たちが背中を丸めて中古の発電機やエンジンのパーツと格闘している部品市場を抜けた。

やがて、ぬかるんだ道の両側に、年代物のテレビやパソコンのケース、壊れたディスプレイが山と積まれた一画に出た。高さは3メートルにもなる。少し先には、細かく砕かれたプリント基板が集められた山があり、琥珀色や緑色にきらめいている。

近くまで来てわかったのだが、黒い煙の火元は一つではなかった。たくさんの小さな炎があちこちで燃えている。鼻につんとくる煙の向こうに、いくつもの人影がかすんで見える。棒きれでたき火をかき回す者もいれば、色とりどりのパソコンケーブルを腕いっぱいに抱えた者もいる。よく見ると、ほとんどが子どもだ。

煙にむせた私はシャツで鼻をおおい、一人の少年に話しかけた。名前はカリム。15歳くらいで、2年前からここで働いているという。カリムが燃料がわりの古タイヤを棒でつつくと、真っ黒な煙で上半身がすっかり見えなくなった。彼はたき火のなかから銅線を取りだし、ざぶりと水をかけて炎を消した。周囲は水びたしだ。こうやって被覆を取りのぞいた銅線をスクラップ業者に売るのだが、難燃処理された被覆をむりやり燃やすと、発がん性物質をはじめ数々の有害物質が発生する。

後日、入り江近くにある別のメ廃品焼却場モに行ってみた。そこで働く20歳くらいの青年イスラエル・メンサは、場違いなくらいおしゃれな格好で、デザイナーズブランドのメガネをいじりながら、仕事の内容を説明してくれた。

スクラップ業者が毎日、どこからともなく大量の電子機器を運んでくるが、自分はその出どころは知らない。メンサは家族や友人と金を出しあい、パソコンやテレビを買いとって分解する。ブラウン管からは銅の部品を取りだす（この作業で、神経毒性が強い鉛や、肺や腎臓に障害を引きおこす発がん性物質のカドミウムが地面にまき散らされる）。パソコンのメモリーやドライブも金になるのではずし、ケーブル類は被覆を燃やして銅線を取りだす。これらを売って得た金で、また次の廃品を買うのだ。

この仕事はスピードが命で、安全は二の次だ。近くの入り江には、ディスプレイの残骸がいくつも浮いている。明日にでもまた雨が降れば、大西洋まで押し流されるのだろう。

私たち人類とゴミは浅からぬ縁で結ばれている。太古の昔から人類はゴミを排出しながら生きてきた。だが20世紀末になると、有害物質をたっぷり含んだ新種のゴミが登場し、爆発的に広がったその正体はパソコンなどの電気電子廃棄物（e-waste）である。

半導体メーカー、インテルの共同創設者であるゴードン・ムーアは、いまから40年以上前に、いわゆる「ムーアの法則」を提唱した。コンピューターの処理能力は2年で2倍になる、というものだ。この法則に従うならば、どんな最新鋭の機器も売りだされた途端に陳腐化する。米環境保護局の推計によると、この先数年間にわたって、毎年3000万～4000万台のパソコンが使われなくなるという。

陳腐化の波に追いたてられているのは、パソコンだけではない。米国では、2009年にテレビ放送がデジタルに移行すると、アナログ放送専用のテレビは使えなくなり、買い替えに伴って、毎年2500万台のテレビがお払い箱になる。また、新機種が次々に登場する携帯電話市場では、米国だけで2005年に9800万台が用済みになった。

日本も同様で、2011年に地上デジタル放送へ完全に移行すれば、最大6400万台のテレビがゴミになると予測されている。携帯電話は2006年度に660万台がリサイクルされているが、割合としてはまだ少なく、多くは手元に残されたり捨てられているようだ。

国連環境計画（UNEP）によれば、全世界で使用済みになる電気製品の量は、年間5000万トンにのぼるという。

この大量のゴミはいったいどこへ行くのか？

米国の場合、電気製品の投棄を禁止する州が増えているにもかかわらず、使用済みのパソコンやディスプレイの70％以上、テレビでは実に80％以上が埋め立て処分されるという。その結果、鉛、水銀、ヒ素、カドミウム、ベリリウムなどの有害物質が土壌にしみこむおそれがある。

一方、屋根裏部屋や地下室でほこりをかぶっている古い電気製品もかなりの数にのぼる。だが、使わずにしまいこんでおけば環境にやさしいというわけでもない。電子機器には、有毒物質だけでなく、金や銀など電気伝導性の高い、希少な有用金属も使われている。理論上は、熱帯雨林を切り倒して露天掘りをするよりも、パソコンのマザーボードから金を取りだすほうがはるかに効率的で、環境への負荷も小さいのだ。

現在、米国でリサイクル業者を通じて正規の回収ルートに乗せられる使用済み電気製品は、全体の20％にも満たない。それでもカリフォルニア州のように、埋め立て投棄に厳しい姿勢で臨む自治体が増えれば、この割合は上昇するだろう。ただしリサイクルの現状は、こうした建前ほどクリーンなものではない。なかには環境汚染や健康被害を最小限に抑える努力をしているリサイクル業者もいるが、大多数は、そのままブローカーに横流しをする。そして不要になった電気製品は、環境法がきちんと整備されていない開発途上国に運ばれていくのだ。

電気製品のゴミは、処理を誤れば環境を破壊する。この事実を認識している国々は、国際的な規制の網をかける努力を始めている。

現在170カ国近くが締結している1989年のバーゼル条約では、有害廃棄物を輸送する際、先進国が開発途上国にその旨を通知することを義務づけている。また、この規制では実効力がないと考えた環境保護団体や開発途上国の働きかけで、1995年には、貧しい国々への有害廃棄物の輸出を全面的に禁止するよう条項が修正された。この禁止条項はまだ発効していないが、EU（欧州連合）はすでにそのための要求事項を法律に明文化している。

さらにEU各国のメーカーは、製品を安全に廃棄する責任も負う。EUは加盟国の法令などの統一を目的とした「EU指令」を出しているが、最近の指令では、電気電子機器への鉛や水銀、難燃剤などの使用を原則禁止する「グリーン・デザイン」を奨励している。また電気電子廃棄物をメーカーが回収し、責任をもってリサイクルするテイクバック方式を実現するために、インフラ整備を求める指令も出ている。だが、こうした防衛策にもかかわらず、不要になった大量の電気製品が闇ルートで欧州各地の港を出発し、開発途上国に向かっている。

電気製品の“墓場”

世界のハイテク機器の製造地と言えばアジアだが、寿命が尽きたハイテク機器の多くは再びアジアに舞いもどってくる。

特に中国は、以前から世界の電気製品の“墓場”になってきた。製造業の飛躍的な成長に後押しされて、中国各地の港は、鉄、アルミニウム、プラスチック、紙といったリサイクル可能な廃棄物の集散地となった。1980年代半ばからは、電気製品のゴミが大量に流れこむようになった。プリント基板の希少金属を取りだすと、けっこうなもうけになるからだ。

米国テキサス州にあるリサイクル会社の所有者バンデル・ノーウッドによると、ある時期から、海外のブローカーが中国に送る使用済み電気製品を物色しにくるようになったという。いまではこのやり方に疑問をもつノーウッドだが、当時はほかのリサイクル業者と同じく、双方の利益になる“おいしい商売”だと思っていた。「集めた廃品はすべてリサイクルされると聞きました。環境面で責任ある行動だし、こちらは在庫を処分できるうえにお金も入ってきますから」。こうして不要になった電気製品が大量に輸出され、利益を生むようになった。

しかし2002年、有害廃棄物問題に取り組む国際環境団体バーゼル・アクション・ネットワーク（BAN）が、中国での廃棄物リサイクルの実態を暴くドキュメンタリービデオを公開したことで、「責任ある行動」の幻想は崩れた。

ビデオの舞台になっている広東省の貴嶼は香港に近く、使用済み電気製品の一大処分場となっていた。人々は、パソコンのケーブルを燃やして銅線を取りだす、プリント基板をとかして鉛などの金属を分離する、基板を強い酸性液に浸して金を抽出するといった危険な作業に、子どもから老人まで家族総出で従事していた。

中国政府は2000年に電気電子廃棄物の輸入を禁止したが、それでも流入は止まらない。ただBANの告発ビデオによって“リサイクル”の実態が世界に広く知られたため、中国政府は禁止品目を増やしたり、地方政府に法令順守を促すなどの努力を始めている。

上海の南、浙江省台州もまた電気製品の大処分場だった。数年前まで、台州郊外では電子機器の分解がさかんに行われていた。貴嶼に並ぶ規模で、もちろん闇の商売である。しかし最近では、金属スクラップが大量に集まる近くの港、浙江省寧波や江蘇省海門の税関が、違法な有害廃棄物の出入りに目を光らせるようになった。訪れた小さな村々ではいまも、法の網をかいくぐった廃棄物処理が細々と行われているが、その規模は先細りのようだった。

しかし、取り締まりに乗りだすのが遅すぎたかもしれない。有害廃棄物による病気や障害は、すでに表面化している。2007年、中国の科学者たちが次々と発表した研究では、BANのビデオに登場した貴嶼の環境が悲惨な状態にあることが明らかになった。

廃棄物の処理をまだ続けている地区は、大気中のダイオキシン濃度が世界で最も高い。土壌を汚染している化学物質のなかには発がん性が疑われるものもあり、内分泌や免疫機能を阻害する懸念もある。作業員の血液からは、PBDE類と呼ばれる難燃剤が高濃度で検出された。ごく微量でも、胎児の発達を妨げるおそれがある物質だ。

中国はいずれ、電気電子廃棄物の輸入を阻止できるかもしれない。だが、廃棄物は水のように流れていく。数年前なら広東省や浙江省の港に運ばれていた廃棄物は、タイやパキスタンなど、規制がゆるい国々に、行き先を変えるだけだろう。

「中国やインドといった一部の国だけが規制を強化しても、世界全体の問題解決にはつながりません」と語るデビッド・N・ペロー教授は、社会正義の観点から電気電子廃棄物の問題に取り組んでいる。「廃棄物は、規制のゆるいところへと流れていきますから」

※以上の記事は月刊誌「ナショナルジオグラフィック日本版」特集からの抜粋です。さらに詳しい内容を読まれたい方はこちら。

【参考図書】
現代アフリカ農村と公共圏
児玉由佳編　アジア経済研究所　3990円（税込み）　A5判　307ｐ　2009.12　［amazon］

序章　アフリカ農村社会と公共圏の概念／児玉由佳
第1章　エチオピア農村社会における公共圏の形成 ―市民社会／共同体の二元論をこえて―／松村圭一郎
第2章　アフリカ農村の生産者組織と市民社会－ガーナの事例から－／高根務

第3章　東アフリカ農村における森林資源管理と生計安全保障―タンザニアとケニアの参加型制度の事例分析―／上田元
第4章　ザンビアの農村における土地の共同保有にみる公共圏と土地法の改正／大山修一
第5章　ルワンダの農村社会と民衆司法―アブンジを中心に－／武内進一
補章1　新しい公共圏の創生と消費の共同体―タンザニア・マテンゴ社会におけるセングの再創造をめぐって―／杉村和彦

チョコレートの真実
キャロル・オフ著北村陽子翻訳　英治出版　￥1,890　B6判　384p　2007年9月　［amazon］

　
　

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