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アフリカ/アフリカ Africa 1970年〜80年代/アフリカ Africa 1990年代/アフリカ Africa 2000/アフリカ Africa 2001/アフリカ Africa 2002/アフリカ Africa 2003/アフリカ Africa 2004/アフリカ Africa 2005/アフリカ Africa 2006/アフリカ Africa 2007 1/アフリカ Africa 2007 2/アフリカ Africa 2007 3/アフリカ Africa 2007 4/アフリカ Africa 2008 1月/アフリカ Africa 2008 2月/アフリカ Africa 2008 3月/アフリカ Africa 2008 4月/アフリカ Africa 2008 5月/アフリカ Africa 2008 6月/アフリカ Africa 2008 7月/アフリカ Africa 2008 8月/アフリカ Africa 2008 9月/アフリカ Africa 2008 10月/アフリカ Africa 2008 11月/アフリカ Africa 2008 12月/アフリカ Africa 2009 1月/アフリカ Africa 2009 2月/アフリカ Africa 2009 3月/アフリカ Africa 2009 4月/アフリカ Africa 2009 5月/アフリカ Africa 2009 6月/アフリカ Africa 2009 7月/アフリカ Africa 2009 8月/アフリカ Africa 2009 9月/アフリカ Africa 2009 10月/アフリカ Africa 2009 11月/アフリカ Africa 2009 12月/アフリカ Africa 2010 1月/アフリカ Africa 2010 2月/アフリカ Africa 2010 3月/アフリカ Africa 2010 4月/アフリカ Africa 2010 5月/アフリカ Africa 2010 6月/アフリカ Africa 2010 7月/アフリカ Africa 2010 8月/アフリカ Africa 2010 9月/アフリカ Africa 2010 10月/アフリカ Africa 2010 11月/アフリカ Africa 2010 12月/アフリカ Africa 2011年1月/アフリカ Africa 2011年2月/アフリカ Africa 2011年3月/アフリカ Africa 2011年4月/アフリカ Africa 2011年5月/アフリカ Africa 2011年6月/アフリカ Africa 2011年7月/アフリカ Africa 2011年8月/アフリカ Africa 2011年9月/アフリカ Africa 2011年10月/アフリカ Africa 2011年11月/アフリカ Africa 2011年12月/アフリカ Africa 2012年1月/アフリカ Africa 2012年2月/アフリカ Africa 2012年3月/アフリカ Africa 2012年4月/アフリカ Africa 2012 作成:斉藤龍一郎* *(特活)アフリカ日本協議会事務局長 ◆アフリカ日本協議会(AJF)2009 ◆HIV/AIDS 2009 ◆グローバル・エイズ・アップデイト ◆Gender in Africa ◆アフリカの子ども ◆アフリカ障害者の10年 ◆アフリカ開発会議(TICAD) ◆気候変動とアフリカ ◆アフリカと中国 ◆アフリカとスポーツ ◆アフリカの食料・農業問題 ◆アフリカの石油、資源 ◆ケニア共和国 Republic of Kenya 大統領選挙と騒乱 ◆ソマリア海賊対策と自衛隊派遣問題 ◆アルジェリア民主人民共和国/アンゴラ共和国/ウガンダ共和国/エジプト・アラブ共和国/エチオピア連邦民主共和国/エリトリア国/ガーナ共和国/カーボヴェルデ共和国/ガボン共和国/カメルーン共和国/ガンビア共和国/ギニア共和国/ギニアビサウ共和国/ケニア共和国/コートジボワール共和国/コモロ連合/コンゴ共和国/コンゴ民主共和国/サハラ・アラブ民主共和国/サントメ・プリンシペ民主共和国/ザンビア共和国/シエラレオネ共和国/ジンバブエ共和国/スーダン共和国/スペイン領カナリア諸島/スワジランド王国/セーシェル共和国/赤道ギニア共和国/セネガル共和国/ソマリア民主共和国/タンザニア連合共和国/チャド共和国/チュニジア共和国/中央アフリカ共和国/トーゴ共和国/ナイジェリア連邦共和国/ナミビア共和国/ニジェール共和国/ブルキナファソ/ブルンジ共和国/ベナン共和国/ボツワナ共和国/マダガスカル共和国/マラウイ共和国/マリ共和国/南アフリカ共和国/モーリシャス共和国/モーリタニア・イスラム共和国/モザンビーク共和国/モロッコ王国/大リビア・アラブ社会主義人民ジャマーヒリーヤ国/リベリア共和国/ルワンダ共和国/レソト王国 ※外務省ウェブサイトを基に、国名を表記しています。 新聞記事は、ウェブサイトへの掲載期間が限られています。ウェブで見あたらなくなったら縮刷版で内容を確認してください。 ○2008年7月のニュース、企画案内 → アフリカ Africa 2008 7月 ○2008年8月のニュース、企画案内 → アフリカ Africa 2008 8月 ○2008年9月のニュース、企画案内 → アフリカ Africa 2008 9月 ○2008年10月のニュース、企画案内 → アフリカ Africa 2008 10月 ○2008年11月のニュース、企画案内 → アフリカ Africa 2008 11月 ○2008年12月のニュース、企画案内 → アフリカ Africa 2008 12月 ○2009年1月のニュース、企画案内 → アフリカ Africa 2009 1月 ○2009年2月のニュース、企画案内 → アフリカ Africa 2009 2月 ○最新のニュース、企画案内 → アフリカ Africa 2009 ◆2008/02/28 アットマーク・アイティ Java開発を楽しみ、プログラミングに誇りを持つ ◆2009/02/17 外務省 ブルキナファソに対する無償資金協力に関する交換公文署名式について(「中央プラトー及び南部中央地方飲料水供給計画」) ◆2009/02/26 外務省 タンザニア連合共和国に対する無償資金協力「第二次ザンジバル市街地給水計画」に関する署名式について ◆2009/03/03 外務省 タンザニア連合共和国に対する無償資金協力2件に関する署名式について ◆2009/03/07 Innolife.net 『エデンの東』放映終了を控えたパク・ヘジン、8日アフリカ奉仕活動に出発 ◆2009/03/10 外務省 エチオピア連邦民主共和国に対する無償資金協力案件に関する交換公文署名式について ◆2009/03/30 外務省 モザンビーク共和国に対する無償資金協力2件に関する署名式について ◆2009/03/31 外務省 ニジェール共和国に対する無償資金協力3案件に関する交換公文署名式について ◆2009/04/23 外務省 エチオピア連邦民主共和国に対する無償資金協力案件(環境プログラム無償)に関する交換公文署名式 ◆2009/04/24 外務省 政策評価法に基づく事前評価書 ◆2009/05/27 外務省 タンザニア連合共和国に対する無償資金協力「ムワンザ州及びマラ州給水計画」に関する署名式 ◆2009/06/02 外務省 日・ナイジェリア共同コミュニケ ◆2009/06/11 外務省 ニジェール共和国に対する無償資金協力「ティラベリ州ギニアウォーム撲滅対策飲料水供給計画」に関する交換公文署名式 ◆2009/06/11 外務省 ニジェール共和国に対する無償資金協力「ティラベリ州ギニアウォーム撲滅対策飲料水供給計画」に関する交換公文署名式について ◆2009/06/29 外務省 ブルキナファソに対する無償資金協力に関する交換公文署名式(「中央プラトー及び南部中央地方飲料水供給計画」) ◆2009/07/06 外務省 ケニア共和国に対する無償資金協力に関する交換公文署名式 ◆2009/07/07 外務省 ベナン共和国に対する無償資金協力に関する交換公文署名式 ◆2009/07/07 外務省 ベナン共和国に対する無償資金協力に関する交換公文署名式について ◆2009/10/05 毎日新聞 ナイル川:上流国VS下流国 水めぐる綱引き今も ◆2010/01/26 外務省 エチオピア連邦民主共和国に対する無償資金協力に関する書簡の交換(「ティグライ州地方給水計画(詳細設計)」) ◆2010/02/04 webDICE 「豊かな自然溢れてるアフリカで問題があるなら、それは人間の手によるもの」−“アフリカと水”についてアドゴニーにインタビュー ◆2010/02/16 外務省 コンゴ民主共和国に対する一般プロジェクト無償資金協力「ンガリエマ浄水場改修計画」及び同拡張計画に関する書簡の交換 ◆2010/02/20 STARNEWS ソン・ユリ&イ・ジンがアフリカで涙 ◆2010/02/20 innolife.net ソン・ユリ-イ・ジン、ケニアで流した涙の理由 ◆2010/02/26 AsiaX News 水処理ハイフラックス、過去最高益を計上 ◆2010/03/02 外務省 シエラレオネ共和国に対する環境プログラム無償資金協力「気候変動による自然災害対処能力向上計画」に関する書簡の交換 ◆2010/03/22 BARKS コンピ『Water Works』で、きれいな水を世界の子どもたちに ◆2010/05/26 毎日新聞 ナイル川:新協定、水と油 9カ国、合意難航 ◆2010/07/18 ecool [環境CSR]アベンゴア傘下のベフェーサ、チュニジア最大の淡水化プラントを受注 ◆2010/07/24 NIKKEI NET 中国経産局、水技術など海外売り込み 大使ら招き ◆2010/07/30 ニューズウィーク 国連「水の人権」決議の無意味さ ◆2010/08/11 ECO JAPAN 沖大幹教授のアフリカ現地リポート:「1L for 10L」の現場、マリを訪ねて ◆2010/09/10 タウンニュース茅ヶ崎版 アフリカにきれいな水を TAPプロジェクト18日から ◆2010/09/17 タウンニュース海老名・綾瀬版 飲食店で水に寄付−TAPプロジェクト マダガスカルに安全な水を あす始動、海老名・綾瀬から9店舗参加 ◆2010/09/17 タウンニュース大磯・二宮・中井版 アフリカにきれいな水を ◆2010/11/25 特定非営利活動法人日本水フォーラム Charity for Water キックオフイベント ◆2010/12/03 NIKKEI NET 住商、印で水事業 現地最大手と提携 ◆2010/12/09 WirelessWire News 水と気候変動の重要な相互性が認識される ◆2011/02/07 毎日新聞 水問題:世界の主要企業4割「水で困った」 ◆2011/06/30 外務省 ザンビア共和国に対する無償資金協力(「ルサカ南部地域居住環境改善計画」及び「ンドラ市上水道改善計画」)に関する書簡の交換について ◆2011/07/08 毎日新聞 南スーダン独立:アフリカ54番目の国から/下 水利権「最大限に活用」 ◆2011/07/20 TechCrunch ビル・ゲイツの財団が世界のトイレの改善に4200万ドルを拠出 ◆2011/08/08 外務省 ケニア共和国に対する無償資金協力に関する書簡の交換(「第二次地方給水計画」,「ワクチン保管施設強化計画」及び「アフリカ理数科・技術教育センター拡充計画」) ◆2011/08/10 ecool.jp アクシオナアグア、アルジェリアで海水淡水化プラントの稼動開始 ◆2011/08/22 外務省 スーダン共和国に対する無償資金協力「カッサラ市給水計画」に関する書簡の交換 ◆2011/11/22 AFP BB News 水への出費、貧困層は富裕層の4倍 セネガルの水格差 ◆2012/02/20 外務省 トーゴに対する環境・気候変動対策無償資金協力「マリタイム及びサバネス地域村落給水計画」に関する書簡の交換 ◆2012/02/23 外務省 ナイジェリアに対する環境・気候変動対策無償資金協力「地方給水改善計画」に関する書簡の交換 【News Sites】 ○allafrica.com http://allafrica.com/ ○Jeune Afrique http://www.jeuneafrique.com ○Inter Press Service: Africa http://ipsnews.net/africa/index.asp 【参考】 ○asahi.com:魅惑大陸アフリカ http://www.asahi.com/international/africa/ 【参考文献】 ◇曽田 夏紀 2008/03/01 「紛争後のルワンダにおける障害者の周辺化」 東京大学教養学部国際関係論分科卒業論文 【参考図書】 視覚障害学生支援技法 青木慎太朗編 立命館大学生存学研究センター A5判 182p 2009年2月 送料実費で頒布
第一部 佐藤千鶴子著 日本経済評論社 3800円+税 A5判 252p 2009年2月 [amazon]
序章 土地改革の意義 西浦昭雄著 日本評論社 5400円+税 A5判 325p 2008年11月 [amazon] 南ア企業の歴史、経済活動、アフリカ諸国への進出、国際経済との関係に注目した研究。経済発展が注目される南アを知る貴重な視点が提示される。 国家の仮面が剥がされるとき―南アフリカ「真実和解委員会」の記録アレックス ボレイン著 下村則夫訳 第三書館 2625円 四六判 285p 2008年12月 [amazon] 真実和解委員会副委員長だった著者が、真実和解委員会設立・活動の意義と現在にもつながる課題について体験を踏まえて記述している。真実和解委員会と法廷および法曹界との関係、証言を拒んだボタ元大統領の裁判めぐる記録がことに重要と感じた。真実を語り記録する動きと、被害者への補償を行い和解につながる道筋をさらに大きくしていく取り組みをスタートさせる出発点としての真実和解委員会の意味を考える必要があるとも感じている。 流儀=アフリカと世界に向かい我が邦の来し方を振り返り今後を考える二つの対話= 稲場雅紀、山田真、立岩真也著 生活書院 2310円(税込み) 四六判 272p 2008年12月 [amazon]
序 立岩真也 銃をもたされる子どもたち 子ども兵士 アムネスティ・インターナショナル日本編著 リブリオ出版 2940円(税込み) B5判 125p 2008年10月 [amazon]
第1章 あなたは子ども兵士を知っていますか? 下村靖樹 戦争と平和の間―紛争勃発後のアフリカと国際社会 武内進一編 日本貿易振興機構アジア経済研究所 5,100円+税255円 A5判 400p 2008年11月 [amazon]
序 章 アフリカの紛争と国際社会 武内進一 戸田真紀子著 御茶の水書房 2,400円+税120円 2008年8月 [amazon] 「わたしたちがアフリカを学ぶ理由」とのサブ・タイトルも付された本は、内容がもりだくさんで、論じられている事象や地域についてなじみがない人にはちょっととっつきにくいかなと感じました。 ケニアの女性が立ち上げて運営するママ・ハニ孤児院を紹介する終章「立ち上がる草の根の人々とその声」、次いであやうく「姦通罪」への処罰としての石打ち刑で殺されるところであったアミナ・ラワルさんが直面したナイジェリアの政治情勢を分析する第7章「女性だけが背負う重荷」と読み進め、そこで論じられている問題を読み解くために他の章を読むという読み方がありそうだなと思いました。
序章 アフリカを勉強する10の理由 アフリカに見捨てられる日本 石田洋子著 創成社 800円+税40円 創成社新書 236p 2008年6月 [amazon] アフリカのいまを知ろう 山田肖子編著 岩波書店 780円+税 ジュニア新書 245p 2008年3月 [amazon]
1 アフリカを知ろう 所有と分配の人類学−エチオピア農村社会の土地と富をめぐる力学 松村圭一郎著 世界思想社 4830円(税込み) 四六判 324p 2008年3月 [amazon] 人びとは、富をいかに分け与え、「自分のもの」として独占しているのか? エチオピアの農村社会を舞台に、「所有」という装置が、いかに生成・維持されているのか、緻密に描き出す。「私的所有」という命題へ人類学から挑戦する、気鋭の力作。 生物資源から考える21世紀の農学 第7巻 生物資源問題と世界 野田公夫編 京都大学学術出版会 3200円+税160円 A5版 241p 2007年9月 [amazon] 第3章 タンザニア農村における貧困問題と農家経済経営 辻村英之 チョコレートの真実 キャロル・オフ著 北村陽子翻訳 英治出版 ¥1,890 B6判 384p 2007年9月 [amazon] 2001年、米国連邦議会でコートジボワールのカカオ農園での児童労働が取り上げられ、児童労働によって作られたチョコレートを規制しようとする法案が用意された。チョコレートメーカーは、「根拠」とされたレポートの真実性を問題にする大キャンペーンを行った。この動きの中で何が明らかになったのか、何が不明なままなのか、米国のジャーナリストがチョコレートの歴史にさかのぼって、チョコレートと途上国の人々の暮らし、先進国のチョコレート・ブームそして現在のフェアトレード・チョコレート、オーガニック・チョコレートの実像に迫る。 現代アフリカ農村―変化を読む地域研究の試み 島田周平著 古今書院 ¥3,675 B6判 182p 2007年9月 [amazon] アフリカ可能性を生きる農民―環境-国家-村の比較生態研究 島田周平著 京都大学学術出版会 ¥3,780 四六判 270p 2007年2月 [amazon] モザンビーク解放闘争史―「統一」と「分裂」の起源を求めて 舩田クラーセンさやか著 御茶の水書房 ¥9,240 A5版 669p+28p 2007年2月 [amazon] 国連ボランティアとしてモザンビークで活動したことをきっかけにモザンビーク研究を始めた著者が、12年近くの年月をかけてまとめた。 開発フロンティアの民族誌―東アフリカ・灌漑計画のなかに生きる人びと 石井洋子著 御茶の水書房 ¥5,040 A5版 310ページ 2007年2月 [amazon] サブサハラ・アフリカで最も成功したと言われてきた国家的潅漑計画の歴史と、1990年代末から始まった新しい動きを伝える。 アフリカに吹く中国の嵐、アジアの旋風―途上国間競争にさらされる地域産業 吉田栄一編 (独法)日本貿易振興機構アジア経済研究所 ¥1,575 A5版 161ページ 2007年4月 [amazon] 中国商品のアフリカ流入、中国経済人のアフリカでの活動がもたらしている影響を具体的に報告する。 アフリカ昆虫学への招待 日高敏隆監修 日本ICIPE協会編 京都大学学術出版会 ¥3,150 A5版 285ページ 2007年4月 [amazon] ケニアにある国際昆虫生理生態学センター(ICIPE)、ナイジェリアにある国際熱帯農業研究所(IITA)等でアフリカの昆虫研究に従事した日本人研究者が、人びとの健康や農業に関わる昆虫研究の課題を紹介する。 アフリカン・ポップスの誘惑 多摩アフリカセンター編 春風社 ¥1,680 A5版 191ページ 2007年5月 [amazon] アフリカの人びとがラジオ、カセットテープを通して親しんでいるポップスを多数紹介。最後に収録されたエイズで亡くなった大スター自身のエイズの恐ろしさをえがく歌が印象的。 アフリカの医療・障害・ジェンダー―ナイジェリア社会への新たな複眼的アプローチ 落合雄彦, 金田知子編 晃洋書房 ¥3,300 A5版 257ページ 2007年3月 [amazon] 精神障害当事者の手記、当事者インタビューなども収録。ナイジェリアの精神医療がどうなっているのか、どのように調べていけばよいのかが判る。 モブツ・セセ・セコ物語 井上信一著 新風舎 ¥1,995 四六判 487ページ 2007年5月 [amazon] フランス、ベルギーで発行された研究書・レポートをもとに、モブツを追いかける形でコンゴ民主共和国の現代史を描く。日本鉱業の鉱山運営、帝国石油の石油開発参加を通して日本とモブツそしてコンゴ民主共和国の関係も詳述。(旧ザイール)の関係 マウマウの娘―あるケニア人女性の回想 ワンボイ・ワイヤキ・オティエノ (著), コーラ・アン・プレスリー (編さん), 富永 智津子 (翻訳) 未来社 ¥2,730 四六判 266ページ 2007年5月 [amazon] 十代でケニア土地解放軍の闘いに参加し、ケニア独立後は政治家としても活躍した女性の自叙伝の前半。後半の翻訳も待たれる。70歳を超えて、ケニア独立の理念を高く掲げた政党を立ち上げた著者から目が離せない。 スワヒリ語のしくみ 竹村景子著 白水社 ¥1,680 B6版 2007年3月 [amazon] Chief of Station, Congo: Fighting the Cold War in a Hot Zone Larry Devlin (著) $26.00 ¥ 3,020 269ページ Public Affairs (2007/3/30) [amazon] Poisoned Wells: The Dirty Politics of African Oil Nicholas Shaxson (Palgrave Macmillan, Hampshire, UK, 2007; 272 pp; hb $26.95 ¥ 3,337) [amazon] Remaking Law in Africa eds. Jude Murison, Anne Griffiths and Kenneth King (Palgrave Macmillan, Hampshire, UK, 2007; 256 pp; hb $65 ¥ 8,048) [amazon] ○ni Japan 2007年6月号 特集/ダルフールを見捨てるな ニュー・インターナショナリスト・ジャパン編・発行 定価600円 必要な方はこちらへ >TOP 住商、印で水事業 現地最大手と提携 2010/12/3 1:30 住友商事はインドの水事業最大手と提携し、インドや中東などで水事業を共同展開する。まず2011年に中東で総事業費300億円規模の水処理関連施設建設の受注を目指す。これを皮切りに年間2〜3件のプロジェクトに取り組む目標を掲げる。低コストが武器のインド企業と新興国市場で水事業を拡大する。 水処理施設や上下水道の設計、建設、運営を手がけるブイエーテック・ワバッグ(チェンナイ市)と年内に提携する。インドに加えて中東やアフリカ、アジアなど水インフラ需要が見込める成長市場で関連インフラの整備を共同で進める。協業が軌道に乗れば資本提携についても検討する。 第1弾として、来年にも入札が始まる中東の水処理関連施設の建設でEPC(設計・調達・建設の一括請負)方式による共同受注を目指す。ワバッグは設計技術などを安価に提供するノウハウを持つ。住商は他の新興国でも受注を獲得しやすくなると期待している。 ワバッグはインドで複数の水関連施設の運営を担うほか、中東やアフリカでも施設を保有・運営する。インドでは水インフラの民営化が進む見込みで、両社はインフラ整備や施設運営を手がけていく。事業規模200億〜300億円のプロジェクトを中心に、インド国内外で年間2〜3件の共同受注を想定する。 住商は水事業の世界展開を急いでいる。従来のメキシコや中東に加え、今年9月には中国の水事業最大手である北京首創と組み、現地の合弁会社で下水処理施設を手がけることを決めている。 >TOP 水問題:世界の主要企業4割「水で困った」 世界の主要企業の4割が水問題で事業に支障が出たことが、英国の非営利組織「カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト(CDP)」の調査で分かった。 昨年4〜7月、34カ国302社を対象に実施。このうち回答の公表に同意した122社(うち日本企業7社)を分析した。 過去5年間に干ばつや洪水、水質悪化といった水問題で事業中断などの影響を受けた企業は39%あった。特に金属・鉱業(64%)、公益事業(62%)、化学(50%)などの業種で深刻で、復興費用に1億ドル(約83億円)投じたケースもあった。一方で、水処理用の化学薬品、水供給のためのインフラ整備などで事業拡大や収益増につながると考える企業も62%に上った。回答した企業の89%は水問題に対する戦略や計画を作成していた。 毎日新聞 2011年2月7日 東京朝刊 *このファイルは文部科学省科学研究費補助金を受けてなされている研究(基盤(B)・課題番号16330111 2004.4〜2008.3)の成果/のための資料の一部でもあります。 http://www.ritsumei.ac.jp/acd/gr/gsce/p1/2004t.htm UP:2009 REV: ◇アフリカ ◇世界 |