HOME > World / Africa >

アフリカと自然環境・野生生物


Tweet


アフリカアフリカ Africa 2020


本、日用品を買って寄付を!


作成:斉藤龍一郎
 *(特活)アフリカ日本協議会理事、生存学研究所運営委員
  西原智昭
 *(特活)アフリカ日本協議会理事、星槎大学共生科学部・特任教授、WCS(野生生物保全協会)自然環境保全研究員
  山邉寿美子*
 *(特活)アフリカ日本協議会理事


アフリカとSARS-CoV-2
アフリカの保健・医療
グローバル・エイズ・アップデイト
Gender in Africa
アフリカの子ども
アフリカ障害者の10年
アフリカ開発会議(TICAD)
気候変動とアフリカ
アフリカとアメリカ合衆国
アフリカと中国
アフリカと日本企業
アフリカとスポーツ
アフリカの食料・農業問題
アフリカの石油、資源
アフリカのICT
ケニア共和国 Republic of Kenya 大統領選挙と騒乱
ソマリア海賊対策と自衛隊派遣問題
アルジェリア民主人民共和国アンゴラ共和国ウガンダ共和国エジプト・アラブ共和国エスワティニ王国(旧:スワジランド王国)エチオピア連邦民主共和国エリトリア国ガーナ共和国カーボヴェルデ共和国ガボン共和国カメルーン共和国ガンビア共和国ギニア共和国ギニアビサウ共和国ケニア共和国コートジボワール共和国コモロ連合コンゴ共和国コンゴ民主共和国サハラ・アラブ民主共和国サントメ・プリンシペ民主共和国ザンビア共和国シエラレオネ共和国ジンバブエ共和国スーダン共和国スペイン領カナリア諸島セーシェル共和国赤道ギニア共和国セネガル共和国ソマリア民主共和国タンザニア連合共和国チャド共和国チュニジア共和国中央アフリカ共和国トーゴ共和国ナイジェリア連邦共和国ナミビア共和国ニジェール共和国ブルキナファソブルンジ共和国ベナン共和国ボツワナ共和国マダガスカル共和国マラウイ共和国マリ共和国南アフリカ共和国南スーダン共和国モーリシャス共和国モーリタニア・イスラム共和国モザンビーク共和国モロッコ王国リビア(旧 大リビア・アラブ社会主義人民ジャマーヒリーヤ国)リベリア共和国ルワンダ共和国レソト王国
※外務省ウェブサイトを基に、国名を表記しています。

* 新聞記事は、ウェブサイトへの掲載期間が限られています。ウェブで見あたらなくなったら縮刷版で内容を確認してください。

* 幅広く多種多様な情報を紹介しています。情報源、情報が発せられた状況などに留意しながら活用してください。


◆2019/08/13 JIJI.COM シンガポール、象牙販売全面禁止へ 2021年9月から
◆2019/08/18 日本経済新聞 象牙国内市場が焦点 ワシントン条約締約国会議開幕
◆2019/08/22 東京新聞 象牙市場の閉鎖決議見送り ワシントン条約締約国会議
◆2019/08/22 共同通信 象牙国内市場の閉鎖見送り ワシントン条約会議
◆2019/08/23 National Geographic Elephant ivory trade talks heat up in Genevab
◆2019/08/28 REUTERS ヤフーが象牙取引を禁止へ、国際批判に対応=関係筋
◆2019/08/29 JIJI.COM 気候変動、加速を警告=アフリカ支援で世界救えー国連総長
◆2019/08/29 毎日新聞 象牙取引、日本孤立
◆2019/09/09 earth.com The 12 Endangered Birds Most At Risk of Extinction
◆2019/09/14 毎日新聞 15歳のニュース 象牙取引 日本は市場閉鎖に反対 国際会議で批判
◆2019/09/25 共同通信 密猟者と命がけの戦い 貴重な自然、なくせない ザンビア
◆2019/09/30 新華社 天津税関、旅客の荷物から象牙製品6点を押収
◆2019/10/03 National Geographic U.S. demand for pets and skins threatens some African animals
◆2019/11/01 GLOBE+ ゾウをめぐるアフリカ各国の異なる事情と割れる議論
◆2019/11/07 AFP BB News センザンコウ、需要急増で危機に アフリカ南部での保護訴え
◆2019/12/02 日本経済新聞 電子版 象牙取引、日本に批判 「中国向け違法輸出の温床」
◆2020/01/14 ANI 東京都が象牙取引規制に関する有識者会議を設置(翻訳)
◆2020/01/15 中日新聞 象牙密輸出図る 富士サファリパーク元職員
◆2020/01/29 産経ニュース 象牙製品の別料化提案 取引規制へ都有識者会議
◆2020/02/07 The Guardian WWFの資金提供を受けた武装エコガード(森林警察)が「コンゴ共和国の先住民族に暴力を振るった」
◆2020/02/22 ナショナル ジオグラフィック センザンコウ違法取引が拡大 新型コロナで急展開も
◆2020/03/02 Radio Okapi 共同体の中の暴力:Nyunzu 出自民協会がNGOの撤退を要求(翻訳)
◆2020/03/12 Radio Okapi Tanganyika州:Masala と Mansendaで5人が矢で殺害された(翻訳)
◆2020/03/24 mainichi.jp 象牙取引、東京都が規制議論 一方で「産業」保護 国外へ違法持ち出し、国際社会から問題視
◆2020/03/25 信濃毎日新聞 食べ物―野生動物乱獲 熱帯木材と消費の関連
◆2020/03/26 ワシントンポスト コロナウィルス が絶滅に瀕する大型類人猿を脅かす可能性 科学者たちが警告
◆2020/03/28 mainichi.jp イオン、象牙製品決別 セブンに続き今月末で
◆2020/03/29 LEARNING ENGLISH アフリカのマウンテンゴリラにもコロナウィルスのリスク

【News Sites】
○allafrica.com http://allafrica.com/
○Jeune Afrique http://www.jeuneafrique.com
○Inter Press Service: Africa http://ipsnews.net/africa/index.asp



 
 
>TOP

食べ物―野生動物乱獲 熱帯木材と消費の関連

信濃毎日新聞
2020年3月25日(水)

(略)

アフリカでの経験が長い西原智昭・星槎大特任教授(自然環境保全学)の話

アフリカなどの先住民は古くから森の中の動物をタンパク源としてきた。だが、近年、熱帯林地帯では木材や鉱物など森林資源開発のために道路が切り開かれ、多数の伐採労働者が送り込まれるようになったことなどから、食べ物として捕獲される野生動物の量が急増した。道路ができたことで都市部への輸送も容易になり、都市部で売るための「森の肉(ブッシュミート)」消費が拡大した。道路網の発達は同じタンパク源となる河川の魚の乱獲と都市部へのその大量流出も引き起こした。その結果、先住民にはブッシュミート消費が根強く残り、鉱物採取等による水質汚染による河川生態系の撹乱がそれに拍車をかけている。持続的でないブッシュミートの消費の拡大は、自然環境保全上の大問題であるとともに、野生動物と人間が接触する機会を増やし、新たな感染症の拡大につながるという問題もはらんでいる。日本の企業や消費者も、熱帯木材やアフリカなどで産出する鉱物資源の消費が、これらの問題の深刻化と関連していることを認識し、持続的に生産された製品であることが証明された製品だけを調達、消費するようにするといった努力が必要だ。



UP:20200404 REV:20200405, 0506
アフリカ  ◇世界 
TOP HOME (http://www.arsvi.com)