HOME > 事項 > 医療・福祉の仕事 >

言語聴覚士


Tweet
last update:20161001

■目次

生存学関係者の成果  ◇関連事項・研究者等  ◇ウェブサイト  ◇言語聴覚士法の経緯  ◇議事要旨  ◇文献


■生存学関係者の成果

立命館大学生存学研究センター 編 20130315 『生存学』Vol.6,生活書院,400p.  ISBN-10: 4865000100 ISBN-13: 978-4865000108 2200+tax  [amazon][kinokuniya] ※
『生存学』Vol.6

TOP

■関連事項

聴覚障害・ろう(聾)  ◇人工内耳  ◇異なる身体のもとでの交信  ◇道具/福祉機器  ◇サイボーグ

■研究者等

田中 多賀子

TOP

■ウェブサイト

◆日本言語聴覚士協会
https://www.jaslht.or.jp/
◆日本コミュニケーション障害学会
http://www.jacd-web.org/

TOP

■言語聴覚士法の経緯

 かつて1970年代から言語発達障害や先天性難聴などの言語機能や聴覚のリハビリテーションの必要性は強調されてきたが、近年になって人口高齢化や疾病構造の変化に伴って脳卒中や脳梗塞などによる失語症の出現などリハビリテーションの対象は拡大することとなった。このため言語・聴覚のリハビリテーションの担い手にふさわしい専門職を確保することが懸案となり、1997(平成9)年に言語聴覚士法が制定されることとなった。
 言語聴覚士法は、音声機能、言語機能または聴覚に障害のある者を対象に、その維持向上をはかるための訓練、検査・助言、指導などを行うほか、診療の補助として嚥下訓練、人工内耳の調整などを業務とする。資格を取得するためには、(1)高校卒業後養成施設を終了して国家試験に合格する、(2)大学等で所定の科目を修めた後(2年以上)、養成機関(1年以上)に通学して国家試験に合格する、という2つの方法がある。(pp.219-220)

※上記の説明は初版からの引用。

◆廣瀬 肇 監修/小松崎 篤・岩田 誠・藤田 郁代 編 20110301『言語聴覚士テキスト(第2版)』,医歯薬出版「VI 社会福祉・教育学 3.医療福祉教育・関係法規(2)言語聴覚士」
TOP

■議事要旨

◆日本聴能言語士協会→医療研修推進財団 20010914 「障害者欠格条項に関連するアンケート」についてのお伺い

96/10/28 第1回「STの資格化に関する懇談会」議事要旨
96/11/18 第2回「STの資格化に関する懇談会」議事要旨
96/12/02 第3回「STの資格化に関する懇談会」議事要旨
96/12/18 第4回「STの資格化に関する懇談会」議事要旨
97/01/20 第5回「STの資格化に関する懇談会」議事要旨

TOP

■文献



TOP
*作成:北村 健太郎
UP:20161001 REV:
医療・福祉の仕事  ◇人工内耳  ◇道具/福祉機器  ◇事項
TOP HOME (http://www.arsvi.com)