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『平成18年度 高齢者日常生活継続調査研究報告書』

国際長寿センター 2007 国際長寿センター,178p.


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■国際長寿センター 2007 『平成18年度 高齢者日常生活継続調査研究報告書』,国際長寿センター,178p. ※ a02

■内容
日本社会においては少子高齢化が急速に進行し、2015年には高齢化率が25%を超え、2050年には35%を超えるといわれています。この中で、高齢者が自立した生活を続けていくことは、高齢者本人の充実した生活のためのみならず、活力ある社会を今後も維持していくためにも避けて通ることはできません。とりわけ今後、ますます日本社会の中で割合を高めていく後期高齢者の自立を確保していくことは緊急の課題であり、国際的にも大きな注目が集まっています。
自立した後期高齢者が積み重ね、そして現在も続けている暮らしは何によって支えられているのか、私たちはその実像を明らかにして高齢社会における指針を的確に得ていきたいと考えました。このために、後期高齢者の生活全般に及ぶ5年間にわたる継続調査とそれにもとづいた研究を構想し、平成16(2004)年度より橋本泰子先生を主査とする調査研究委員会を設けております。
本調査・研究では、高齢者個人の日常生活を丁寧に観察し、その経年変化を追跡することにより見えてくる実態から、「自立を支えるもの」を分析することを目指しています。
本報告書では3年間にわたる調査の結果を踏まえ、そのなかで明らかとなりつつある変化を追う中から自立した生活を継続するための条件を探っています。その結果、幅広い生活の諸相が相互に影響しあいながら後期高齢者の生活に及ぼす影響が徐々にそのすがたを現しつつあると考えています。(国際長寿センターHPより)

■目次
Ⅰ 調査・研究の概要
  1.背景
  2.本調査・研究の視座
  3.研究方法
  4.実施体制

Ⅱ 調査結果
  1.総合分析
      調査開始後2年間における高齢者の健康と生活上の変容について
  2.個別テーマ分析
   (1)大都市圏における老親の子供とのネットワークについて
   (2)「行動」に着目した後期高齢者の活動低下パターン抽出の試み
   (3)住居の視点から-05年から06年の変化を加えて
   (4)高齢者の生活機能・活動低下と受療(通院・入院)歴の影響
   (5)後期高齢者の自立低下に関する心理学的検討
  3.まとめ
      平成18年度高齢者日常生活継続調査のまとめと今後の展望

Ⅲ 参考資料
  1.調査票(継続対象、新規対象)
  2.個人情報管理手順書

■引用

■書評・紹介

■言及



*作成:本岡 大和 
UP:20090226
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