『戦争の経済学』
Poast, Paul 2006 The Economics of War，McGraw-Hill
＝20071111 山形 浩生 訳，バシリコ株式会社，430p.
last update:20101201
■Poast, Paul 2006 The Economics of War，McGraw-Hill＝20071111 山形 浩生 訳 『戦争の経済学』，バシリコ株式会社，430p. ISBN-10:4862380573 ISBN-13:9784862380579 \1800 [amazon]／[kinokuniya] e05 004001 ※
■内容
内容紹介
戦争はペイするものなのか?
戦争は経済に貢献するか?
憲法9条改正? 自衛隊を軍隊に? でもその前に一度、冷静になって考えてみよう。戦争は経済的にみてペイするものなのか? ミクロ・マクロの初歩的な経済理論を使って、巨大な公共投資である戦争──第一次世界大戦から、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争まで──のバランスシートを丸裸にする。
「戦争が経済を活性化する」は本当か? 徴兵制と志願兵制ではどちらがコストパフォーマンスが高い? 軍需産業にとって実際の戦争にメリットはあるか? 核物質闇取引の実際の価格は? 自爆テロはコストにみあっているか?……などなど、戦争についての見方がガラリと変わる、戦争という一大プロジェクトを題材にした、まったく新しいタイプの経済の教科書。図版多数。
訳者・山形浩生による付録「自衛隊イラク派遣の収支分析」も必読。
内容（「BOOK」データベースより）
憲法9条改正?自衛隊を正規軍に?でもその前に一度、冷静になって考えてみよう。戦争は経済的にみてペイするものなのか?ミクロ・マクロの初歩的な経済理論を使って、現実に起きた戦争―第一次世界大戦から、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争まで―の収支を徹底分析!「戦争が経済を活性化する」は本当か?徴兵制と志願兵制ではどちらがコストパフォーマンスが高い?軍需産業にとって実際の戦争にメリットはあるか?核物質闇取引の実際の価格は?自爆テロはコストにみあっているか?…などなど、戦争についての見方がガラリと変わる、戦争という「巨大公共投資」を題材にした、まったく新しいタイプの経済の教科書。自衛隊イラク派遣の収支を分析した、訳者 山形浩生による付録「事業・プロジェクトとしての戦争」も必読。
著者について
ポール・ポースト(Paul Poast)
マイアミ大学(オハイオ州オックスフォード)とロンドン・スクール・オブ・エコノミクスより学位を取得。オハイオ州立大学で経済学と国際関係論を教え、現在ミシガン大学政治学部博士課程に在籍。2001年9月11日の同時多発テロを期に戦争の経済的な側面についての研究をはじめる。政治科学や経済に関する雑誌論文多数。
山形浩生(やまがたひろお)
1964年東京生まれ。東京大学工学系研究科都市工学科修士課程修了。マサチューセッツ工科大学不動産センター修士課程修了。大手調査会社に勤務のかたわら、科学、文化、経済からコンピュータまで、広範な分野での翻訳と執筆活動を行う。著書に『新教養としてのパソコン入門』(アスキー新書)、『新教養主義宣言』(河出文庫)、『山形道場』(イーストプレス)、翻訳書にロンボルグ『環境危機をあおってはいけない』(文藝春秋)、『クルーグマン教授の経済入門』(日経ビジネス人文庫)など多数。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
ポースト,ポール・D.
マイアミ大学(オハイオ州オックスフォード)とロンドン・スクール・オブ・エコノミクスより学位を取得。オハイオ州立大学で経済学と国際関係論を教え、現在ミシガン大学政治学部博士課程に在籍。2001年9月11日の同時多発テロを期に戦争の経済的な側面についての研究をはじめる
山形 浩生
1964年東京生まれ。東京大学工学系研究科都市工学科修士課程修了。マサチューセッツ工科大学不動産センター修士課程修了。大手調査会社に勤務のかたわら、科学、文化、経済からコンピュータまで、広範な分野での翻訳と執筆活動を行なう(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
■目次
謝辞
序文
第1部 戦争の経済効果
第1章 戦争経済の理論
1.1 はじめに
1.2 戦争の鉄則
1.3 戦争の経済的影響を評価するための4つのポイント
1.4 要点
第2章 実際の戦争経済:アメリカの戦争 ケーススタディ
2.1 はじめに
2.2 戦争の鉄則を支持する事例
2.3 戦争の鉄則を支持しない事例
2.4 要点
第2部 軍隊の経済学
第3章 防衛支出と経済
3.1 はじめに
3.2 アメリカの軍事支出
3.3 アメリカ軍事支出とマクロ経済：軍備縮小のコスト
3.4 アメリカ軍事支出とマクロ経済：軍備縮小の便益
3.5 世界の軍事進出
3.6 軍事化の原因を考える
3.7 要点
第4章 軍の労働
4.1 はじめに
4.2 軍の人員力比較
4.3 総志願軍（AVF）対徴兵軍
4.4 事例研究：ベトナム戦争での徴兵制からAVFへの移行
4.5 米軍の報酬水準は十分か？
4.6 民間軍事会社／民営軍（PMC／PMF）
4.7 要点
第5章 兵器の調達
5.1 はじめに
5.2 兵器市場の概略
5.3 国内兵器市場
5.4 世界の兵器市場
5.5 事例研究：統合攻撃戦闘機（JSF）
5.6 要点
第3部 安全保障の経済面
第6章 発展途上国の内戦
6.1 はじめに
6.2 内戦の経済的な影響
6.3 内戦の経済的な原因
6.4 発展途上国への小火器販売
6.5 事例検討：アフリカの紛争と低開発
6.6 平和維持軍は経済的に非効率な対応か？
6.7 要点
第7章 テロリズム
7.1 はじめに
7.2 テロリズムの定義
7.3 国際テロの件数とトレンド
7.4 テロリズムとは合理的か？
7.5 テロリストの資金源
7.6 テロリズムの経済的影響
7.7 要点
第8章 大量破壊兵器の拡散
8.1 はじめに
8.2 生物兵器、核兵器、化学兵器（ABC兵器）の概略
8.3 核兵器材料製造の基礎
8.4 核兵器の需要
8.5 核兵器の供給
8.6 条約や協定は対応として有効か？
8.7 要点
付録 事業・プロジェクトとしての戦争
訳者解説
参考文献
索引
■引用
■書評・紹介
■言及
＊作成：樋口 也寸志