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『中高年自殺――その実態と予防のために』

高橋 祥友 20030510 『中高年自殺――その実態と予防のために』,筑摩書房,ちくま新書 222p.


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■高橋 祥友 20030510 『中高年自殺――その実態と予防のために』,筑摩書房,ちくま新書 222p. ISBN-10: 4480061126 ISBN-13: 978-4480061126 735 [amazon]

■出版社/著者からの内容紹介

内容(表紙裏より)
一九九八年以降、日本の自殺者数が連続して三万人を上回り、大きな社会問題となっている。この数は、実に交通事故死の三倍以上にもなる。
その内訳をみると、もともと自殺者に占める割合の高い中高年男性の自殺者数が、さらに増えている。働き盛りの自殺を防ぐために何ができるのか。
自殺予防研究の第一人者である精神科医が、自殺者急増の背景を分析するとともに、どのような人に自殺の危険が高いのか、また周囲の人や医師などが自殺予防をどのように行っていけばよいのか、具体的に明らかにする。

■目次
第1章 日本の自殺の現状
第2章 世界の自殺、日本の自殺
第3章 こころの病とその治療法
第4章 働き盛りの自殺を防ぐには
第5章 不幸にして自殺が起きてしまったときに
おわりに

■紹介・引用

第1章 日本の自殺の現状
▼自殺総数の推移,中高年自殺の増加
 ごく最近まで自殺者は「一万五千人から二万五千人の間で」推移していたが、1998年には三万二八六三人となり、前年比で一気に一万増となる。各年齢層が一律に増加しているが、特に五十歳代の増加が著しい。p16-19
 また、マスコミでは中高年の自殺が不況のせいだと報道されたが、そればかりではない。
▼中年の危機,組織への同一化
 アメリカでよく知られている中年の危機(ミッドライフクライシス)は、日本では知られていない。中高年は「さまざまな問題を抱えやすい」世代である。p23
 特に40〜50歳代の人々は「仕事に自己を同一化」させている最後の世代と考えられるが、その人々が不況によるリストラに遭えば仕事と、同一化してきた自己の価値を見失い、「全人格を否定」されたように感じることもある。p25
▼コーホート効果,精神化受診に対する根強い抵抗感
 現在の五十歳代の人々は、二十歳代だった頃にも高い自殺率を示していた(コーホート効果)。彼らは社会的な価値が大きく変化する時代の中を生きてきた。
 また、うつ病発症のピークは中高年だが、この年代は精神科受診に対して根強い抵抗感を示す。p30
▼サポート体制の不足,複合的な要因が自殺の急増をもたらした,性差
 働き盛りの中高年男性は仕事を離れて助けを求めることが出来にくい。サポートを得にくい社会となったことは男女同様であるが、恥の文化の影響を強く受けているのは男性と考えられる。以上の事柄から考えて、中高年男性の「自殺の急増」には不況だけでなく、さまざまな要因が複雑に絡み合っている。p32-33
 自殺の性差については明らかな差が認められる。「うつ病の有病率が女性が高いのだが、」実際に命を絶つのは、圧倒的に男性が多い。
▼自殺者の性差は変化するのか,地域差
 世界のほとんどで男性の自殺者が多いが、女性の中でも専門職についているものの場合は専業主婦に比べて、高い自殺率を示している。これは女性の社会進出により男性と同じ職場のストレスを経験することによって、女性の自殺率も高まる可能性を示唆する。p37-39
 日本の自殺には明らかな地域差がある。都会より地方が多く、「高齢化率が高い県ほど自殺率が高」くなっている。p41
▼年齢と自殺 : 中年(職業人)と老年(引退世代)との違いはあるのか,過労自殺
 若者に比べ高齢者が自殺を試みた場合、死に直結する危険が高いデータが示されている。また、過労自殺と言う言葉が報道されているが、長時間労働によるものだけでなく事例はさまざまである。
▼電通過労自殺裁判,過労自殺裁判の意味
 一月に140時間を越える残業を強いられ自殺した24歳の元電通社員の両親が電通相手に提訴。裁判は最高裁まで争われ、原告全面勝訴となった。
 ◆参考文献◆ 川人博著 1997 「過労自殺」 岩波新書 p49
 この裁判の意味について、@「過度のストレス→うつ病→自殺」の直接的な因果関係を認めたA企業の労働環境整備義務を認め、安全配慮義務について明確な判断基準を示したB自己責任について問われたことである。
▼川崎製鉄裁判,オタフクソース裁判,過労自殺裁判と行政の動き
 川崎製鉄、オタフクソースでも同様の過労自殺裁判が行われた。これらの動きを受け、行政は職場におけるメンタルヘルス対策に乗り出した。p54
▼将来の予想
 1998年から始まった自殺者の3万人超はなおも続き、その原因はさまざまである。自殺予防対策は短期間ですぐに結果の出るものではなく、息の長い対策が必要である。

第2章 世界の自殺、日本の自殺
▼日本の自殺についてのステレオタイプ,世界の自殺,ミクロネシアで考えたこと
 世界保健機関(WHO)の推計による世界の自殺率および自殺者数の推移をみると、2000年には全世界で年間約100万人が自殺している。p66
 世界における自殺者の差の理由のひとつに、自殺の定義が各国でまちまちであることがあげられる。バルト三国は日本と比べて高い自殺率であるが、これは「社会体制や社会的価値の急激な変化」による影響と見られる。また、歴史的に自殺率が高いハンガリーでは「自殺が社会的に許容されるような風習」があり、統計を取る際にも正確に(より高く)でてしまうことも考えられる。さらにミクロネシアでは1980年代ごろからアルコール依存症と自殺の問題が深刻化している。ミクロネシアは「地政学上で重要な地点」に位置するため、第二次世界大戦後よりアメリカから手厚い経済的援助を受けてきたが、そのことにより男性の社会的役割に変化が生じ、誇りを持って暮らすことができなくなったと考えられる。「短期間での社会価値の激変」は自殺の急増につながるのである。p78
▼自殺の手段,心中,引責自殺,群発自殺
 自殺の手段としては縊首、飛び降り、一酸化炭素中毒の順に多い。p79 心中は欧米でもあるが、その解釈をめぐっては大きな文化差がある。
 「自殺ほど、表面的に現れる現象自体が同じであっても、解釈に大きな差が現れる出来事もない」p84
 引責自殺も欧米人には理解できないようだ。群発自殺については情報化社会による影響が考えられる。p91-96
▼日本のマスメディア報道の特徴,自殺報道に対する提言
 日本の自殺報道には「引責自殺や親子心中を特にセンセーショナルに報道する」「極端な一般化」「過剰な報道」「ありきたりのコメント」「短期間の集中的な報道」「自殺の手段を詳しく報道する」「メンタルヘルスに関連する啓発記事が極端に少ない」「危機を乗り越えるための具体的な対処の仕方を示さない」などの特徴が見られる。p97-101
 そこで@過剰な報道は控えるA単純な因果関係の説明を控える。自殺を誇張したり美化したりしないB自殺手段を詳細に報道しないC自殺を防ぐ手段や精神疾患に対して効果的な治療法を紹介するD具体的な問題解決の手段を挙げておくE日頃から地域の精神保健の専門家との連携を緊密にするF短期的・集中的な報道に終わらず、根源的な問題に対する息の長い取り組みをする,などの対策がメディアに求められる。

第3章 こころの病とその治療法
▼こころの病についての基礎知識
 アルコール依存症や統合失調症などこころの病が自殺に関連している。「人には自殺する権利がある」とはやばやと結論を下す前に、自殺につながりかねないこころの病について正しい知識をもって、少しでも自殺によって命を失う人の数を減らすことができればとわたしは考える」p105
▼うつ病−体の不調とこころの不調,抑うつ気分,精神運動制止,自律神経症状,妄想,うつ病になりやすい性格
 うつ病とさまざまな症状の紹介p105-111
 うつ病になる背景として、環境の問題、性格、遺伝などを総合的に考えなければならない。p112
▼アルコール依存症,さまざまな問題を引き起こすアルコール依存症,身体面での症状,精神面での症状,対人関係での症状,アルコール依存症に対する社会の認識は低い。アルコール依存症は身体面では肝機能障害や肝炎を引き起こすことが知られているが、長期間の飲酒によって膵臓が影響を受けて膵炎や糖尿病を引き起こす。p117-118
 また、精神面では依存が形成され、猜疑心が強くなったり嫉妬妄想がある。さらに「長期の飲酒の結果、末期になると明らかな痴呆」症状が出ることも少なくない。p120
 対人関係では、飲酒がコントロールできないために職場でミスが生じることから始まり、家庭では経済的な問題から関係が悪化する。p112
▼はじめて病院を訪ねるとき(精神科),精神科、神経科、精神・神経科、心療内科、神経内科?
 本人が受診を希望しなし場合には、まず家族が精神科の門を叩くのが次善の策。p125
 どこに受診したらよいか分からない場合、精神保健福祉センターに連絡すると適切な医療機関をいくつか紹介してもらえる。p126
 精神科、神経科、精神・神経科はほぼ同じ役割と考えてよい。心療内科は基礎は内科でストレスから来るこころの病の治療をするようになった。
 神経内科はおもに脳神経系が原因の神経難病の治療を対象としている。p128
▼治療の実際−精神療法と薬物療法,薬による治療,精神療法
 坑うつ剤の現状と副作用、効果と取り扱いについて。p132-135
▼精神療法
 うつ病の急性期治療の7原則→精神科医:笠原嘉p135-137
 認知療法の目的と、治療上の注意について。p138-139
▼治療を経て仕事に復帰した人の例,初診,職場では,入院後の経過,精神療法,人生からのメッセージ
 まじめで仕事熱心なE氏が単身赴任の果て、自殺未遂を図った。この段階で本人が妻に連絡、妻とともに精神科を受診することとなる。
 そこで入院を勧められ、二ヶ月の入院。その後、精神療法的アプローチが行われた。現在はうつ病の症状が改善しただけでなく、
 自分自身に起きたことを肯定できるまでにいたっている。なお、今後も外来で見守る必要がある。p139-151

第4章 働き盛りの自殺を防ぐには
▼自殺の危険の高い人に共通する心理,どのような人に危険が迫るのか
 @絶望的なまでの孤独感A無価値感B極度の怒りC窮状が永遠に続くとの確信D心理的視野狭窄E諦めF全能の幻想 p154-156
 自殺の危険因子→@自殺未遂暦A精神疾患の既往Bサポートの不足C性別D年齢E喪失体験F他者の死の影響G事故傾性……p157 表5
▼自殺予防の十箇条
 @うつ病の症状に気をつけるA原因不明の身体の不調が長引くB飲酒量が増すC事故の安全や健康が保てないD仕事の負担が急に増える、大きな失敗をする、職を失うE職場や家庭からのサポートが得られないF本人にとって価値あるものを失うG重症の身体の病気にかかるH自殺を口にするI自殺未遂に及ぶ p158-162
▼自殺予防に対する政府の取り組み,自殺予防教育,地域での自殺予防の取り組み:松之山モデル
 2000年に打ち出された「健康日本21」では画期的なことに自殺予防に関する項目が1ページ含まれていたが、年間自殺者総数の努力目標が3万人超前の数字であり、増加する前のレベルにまで押さえればよいというような安易な数字であった。
 2001年には総額三億円の予算をつけて自殺予防の総合対策をとり始めた。
 自殺予防については三つの分類がある。プリペンションは予防のための事前教育、インターペンションは今まさに目の前にある危機への介入、ポストペンションは遺族に対するアフターケアで、現在の日本では大部分がインターペンションであり、会社においても学校においても予防的対策がとられていない。p167
 筆者は◆参考文献◆高橋祥友 1999 「青少年のための自殺予防マニュアル」金剛出版 の中で自殺予防教育のプログラムを推奨している。その目的は、@自殺の実態について理解を深めるA自殺の危険を示すサインとは何かを考えるBストレスに圧倒されそうになったときの対処法を身につけるC仲間に自殺の危険があった場合の対処法を身につけるD自分たちの住む地域にある自殺予防の機関について知る、である。p168-169
 青少年の場合、「家族全体の病理がある特定の子どもにしばしば投影」されていることがあり、親自身も問題を抱えているため子の叫びを受け止める余裕を失っている。そのときに、教師が適切な対応が出来ることが望ましい。p170
 地域における予防対策において、新潟県松之山では「老人の心の健康増進及び自殺の防止事業」が行われており、各種機関が連携し、教育プログラムも導入して現在も自殺者数が減少している。p173-174
 ◆参考論文◆高橋邦明ほか(著) 1998 「新潟県東頸城郡松之山町における老人自殺予防活動-老年期うつ病を中心に」 精神神経学雑誌 第100巻 p469-485

第5章 不幸にして自殺が起きてしまったときに
▼自殺、そして遺された人々,遺された人々の心理,残された人々が病的な状態になることも病気や事故死、高齢の親を亡くした場合にも乗り越える時間と労力が必要であるが、自殺の場合は「さらに複雑な死別の過程を経験」することになる。p177
 自殺の遺族は「驚愕」「范然自失」「離人感」「記憶の加工」「否認・歪曲」「自責」「抑うつ・不安」「亡き人の姿を追い求める」「疑問」「怒り」「他罰」「救済感」「正当化・合理化」「原因の追究」「周囲からの非難」「二次的トラウマ」「隠蔽」「命日反応・記念日反応」「救いの言葉」などを経験する。p178-191
 大切な人を失った人々はその直後のみならず、何年も経ってから複雑な感情に悩まされることもある。複雑な感情は無理に押さえ込むのではなく、早急に乗り越えるのではなく、適切な時期に適切な表現をしておかないと、後々大きな問題になりかねない。
▼グループに対する働きかけ
 例えば職場の同僚が自殺した場合、それを経験した人々を10人単位ぐらいで集めて、まずは中立的な立場で自殺の事実を淡々と伝える。
 次に率直な感情を表現する機会を与え、知人の自殺を経験した場合に起こりうる反応や症状を説明する。その後、個別に専門家に相談したい場合の機会を与え、自殺に特に強い影響を受けそうな人には積極的に働きかける。そして勿論、遺された家族のケアに十分に注意を払い、「なんらかの変化に気づいたら精神保健の専門家の助言を受けるように」手配すべきである。p208

おわりに
 「しばしば、人間には死ぬ権利があると主張する人がいるが」、「そのような人の多くは、生と死の間で激しく動揺している人に現実に会った経験もない。」p210
 「最後の最後まで「死にたい」という気持ちと「生きたい」という気持ちの間で激しく動揺している人を目の前にして、「あなたには死ぬ権利がある」などといえるはずがない」p210
 「自殺は自由意志に基いて選択された死」ではなく、「強制された死」であると確信する。p210


■関係サイト
自殺対策支援センターライフリンク http://www.lifelink.or.jp/hp/top.html
国立精神・神経センター 自殺予防総合対策センター http://www.ncnp.go.jp/ikiru-hp/index.html
内閣府共生社会政策統括官自殺対策ページ http://www8.cao.go.jp/jisatsutaisaku/
メンタルヘルス研究所 http://www.js-mental.org/
日本自殺予防学会 http://members.jcom.home.ne.jp/yosha/jspa/
自死遺族ケア全国ネット http://carenet.michikusa.jp/
うつ病の治療・予防委員会 http://www.jcptd.jp/
過労死110番全国ネットワーク http://karoshi.jp/
社会福祉法人 京都いのちの電話 http://kyoto-lifeline.com/
自殺防止キャンペーン http://www.zisatsu-boushi.com/
NPO法人・生と死を考える会 http://www.seitosi.org/index.html
WHO による自殺予防の手引き http://www8.cao.go.jp/souki/tebiki.pdf
東京都立中部総合精神保健福祉センター「自殺についての5つの誤解」 http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/chusou/kokoro/gokai.html
日本いのちの電話連盟 http://www.find-j.jp/


*作成:湊 美智子
UP:20070726 REV:20081102
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