『学校・職安と労働市場―――戦後新規学卒市場の制度化過程』
苅谷 剛彦・石田 浩・菅山 真次編 200002 東京大学出版会，302p.
■苅谷 剛彦・石田 浩・菅山 真次編 200002 『学校・職安と労働市場―――戦後新規学卒市場の制度化過程』，東京大学出版会，302p. ISBN-10: 4130562002 ISBN-13: 978-4130562003 \6300 ［amazon］／［kinokuniya］ p0206
■内容（「MARC」データベースより）
本書は、中学校卒業者の職業へといたる過程に、中学校や、戦後新たに発足した「国営」の職業安定機関がどのように関わっていたのか、こうした「制度」の関与によって、新規学卒労働市場の需給調整がどう行われたのか、さらにはそれによって、学校から職業へのスムーズな移行がどのようにして可能になったのかを、できるかぎり実証的に明らかにしようとするものである。
戦後初期の中学卒業者が職業へと到る過程に、中学校や戦後に発足した「国営」の職業安定機関がどう関わっていたのか、新規学卒労働市場の需給はどう調整されたか、学校から職業への移行がどう可能になったのか、実証的に追う。
戦後あらたに発足した新制中学の卒業者は，農村から都市へと大量に移動し，勤勉な雇用者，「金の卵」となって日本の高度経済成長を支えた．その就職と労働市場への参入は，どのようなメカニズムの下におこなわれたのであろうか．学校と職安という制度が生徒と仕事のマッチングに果たした役割に注目し，職業安定行政がもっともその真価を発揮した1950-60年代を中心に，新規学卒者の就職が制度化されていった過程を追究する．
■目次
１章 問題の提起と本研究の射程
２章 学校・職安・地域間移動
３章 職業安定行政の展開と広域紹介
４章 中卒者就職のミクロなメカニズム
５章 女子中卒労働市場の制度化
６章 中卒者から高卒者へ―男子学卒労働市場の制度化とその帰結
７章 結論
■引用
「日本における公共職業紹介制度の発展の基礎を築いたのは，無料職業紹介を行う公営職業紹介所の設置を定めた1921年の職業紹介法である．よく知られているように，職業紹介事業が1936年に道府県に移管され，ついで38年に国営化されるまでは，日本の職業紹介所は市町村営が中心だった．職業紹介法は，これらの公営紹介所間の事務の連絡統一をはかる機関として，中央および地方職業紹介事務局を置き，内務大臣がこれを監督することを定めていた．」（p.67）
■紹介・言及
◇労使関係年表（出来事と研究） 1901〜1950年
◇橋口 昌治 200908 「格差・貧困に関する本の紹介」， 立岩 真也編『税を直す――付：税率変更歳入試算＋格差貧困文献解説』，青土社