世界ろう者会議に参加して――ろう者は言語・文化集団

長瀬修
19951001
『ノーマライゼーション　障害者の福祉』15-10(1995-10):74-76,15-11(1995-11):
49-50

　７月６日から１５日まで開催された第１２回世界ろう者会議に参加した。開催地はオーストリアのウィーンである。
　奥野英子氏の原稿もあり、本稿では私の限られた参加（１０日ー１４日）の感想、並びにろう者社会の最近の動きを述べさせて頂く。なお、筆者は手話を解さない明かな「少数派」の参加者であったことを始めに申し上げる。

（言語・文化集団）
　会議の中で強力に流れていたのは「ろう者は言語・文化集団」であるという考え方である。本誌６月号にＤプロの木村晴美、市田泰弘両氏が「言語的少数派としてのろう者」と題して書かれていたので、そちらを参考にして頂きたい。ろう者とは固有の言語と文化によって結ばれた集団であるとする発想である。
　これは聴力障害に焦点をあてた従来の「聴覚障害者」像とは全く異なる。手話をどのように位置づけるかが核心となる。米国のノースイースタン大教授のハーラン・レインはろう者の言語である手話、特に音声言語対応でないろう者自身の手話を「耳が聞こえない人間の障害(disability)により生じたコミュニケーションの袋小路を回避するための一種の原始的な補装具」とみなすのは聴者優越主義の発想であるとしている（Lane,1995)。手話を一つの独立した一人前の言語と見なすことが基本になる。

（家庭）
　前回の東京会議に比べて、家庭・家族に関する報告、発表が多く目についた。これも「言語・文化」との考え方の浸透と関連があるのではないか。
　ノルウェーのルーン・アンダ氏が行った「ろう者と養子縁組み」と題する発表では、ろう者であるアンダ氏が中国の孤児院から二人のろう児を養子にもらった経緯が報告された。ろう者と聴者の家庭ではコミュケーションが大きな課題である。手話が共通言語として自然と修得できるという理由で、ろう者のカップルはろう児を歓迎するという話は聞いていたが、ろう児の国際的な養子縁組みというのは初耳だった。米国ではろう児の養子情報を流す無料の情報サービス（Deaf Adoptions NewsService)が既に存在することも別の発表者から報告された。連絡先を熱心にメモする参加者が目についた。私がハーグから連絡を取ったところ、養子縁組みを待っている５１人のろう・難聴児のリストが早速、送られてきた。名前、誕生年、国籍、人種、斡旋機関名・住所などが記載されている。年齢は上は１４才、下は１才である。国籍では中国が１３人と多い。
　全員がろう者である家庭は英語ではデフファミリーと呼ばれ、手話のネイティブを生み出すために、ろう者社会の中核をなすとされている。日本でもろう者の両親を持つろう者の情報ネットワークである「デフ・ファミリー・クラブ」には２００名の会員がいると報告されている（木村・米内山、１９９５）。
　言語・文化集団としてろう者をとらえれば、両親がろう者で手話が達者な聴者もろう者社会の周辺部には含まれることになる。会議ではそういう立場の人間が通訳者として活躍し、彼らの会議も開かれた。「ろう者の両親に恵まれ、ろう者と聴者の文化両方を身につけられ、幸運だった」という発言があった。
　ろう者を両親とする聴者に関しては米国のポール・プレストンによる研究がある（Preston, 1994)。１５０人の面接の結果を基にした同書は「音と沈黙の間を生きる」という副題がついている。プレストン自身がろう家庭で育った聴者で、これまで否定的に見られてきた「ろう者を親に持つ聴者」体験を異文化間体験として考察している。

（幼児の人工内耳手術）
　私見では、今回の会議のハイライトは１３日（木）の午前中の幼児の人工内耳手術に関する全体会議だった。この問題は欧米を中心にろう者関連の最大の政治的問題となっている。今回の会議でも医療・聴覚学委員会では幼児への人工内耳手術の中止を求める提案がなされた。
　人工内耳は電極が配列された装置を耳の後ろに埋め込み、内耳の渦牛に直接、電気刺激を与え聴力を向上する仕組みである。手術により現存する聴力は失われ、取り外すことはできなくなる不可逆的な手術である。
　成人が人工内耳を選択することは自己決定権の行使である。人工内耳は中途失聴者にとって聴力をある程度回復してくれる福音である。日本でも「人工内耳友の会」（ＡＣＩＴＡ：小木保雄会長）という人工内耳装用者の会があり、会報を拝見すると音を回復した喜びの声が伝えられ、人工内耳の効用がよく理解できる。（私自身も聞こえなくなり、補聴器よりも人工内耳の方が効果的だと判断すれば、人工内耳を多分、選択するだろう。）
　しかし、言語修得前の幼児に対して人工内耳手術を実施することに対しては、欧米のろう者組織を中心に強硬な反対の声があがっている。「ろう児の親の会」も反対している。
　反対の理由の主なものは次の通りである。
（１）手術の結果、ろう児はある程度聴力を獲得もしくは回復し、難聴児になる。その結果、手話言語と音声言語どちらつかずになり、結局言語の獲得に問題を生じるといういわば技術的・現実的側面での問題。
　音声言語の世界の住人となるのか、視覚言語の世界の住人となるのかというアイデンティティの問題でもある。（２）ろうは正常であり、正常である状態を単に多数派である「聴」に近づけるために手術を行うのは倫理的に誤っている。黒人を白人にする手術が許されないのと同様、ろう児として生まれてきた子どもはろう児として育つべきだという倫理的側面の問題。
　全体会議の二人の講演者のうち一人は前述したレインである。言語心理学と言語学者の専門家としてろう分野の権威であり、The Mask of Benevolence(1992) で幼児への人工内耳手術を激しく非難し、大きな反響をもたらした聴者である。主に前述の二つの理由で反対の意を明らかにした。

（ろう児の親として）
　もう一人の講演者は二人のろう児の父親のスチュワート・ブルームである。アムステルダム大学で社会学者として教鞭を取る彼自身は聴者であり、生まれてきたわが子がろう児だった時の驚き、戸惑いを基に「人工内耳ー新たな希望もしくは失望・・・そして誰にとって」と題した説得力のある議論を展開した。その一部を紹介させて頂く。

　わが子がろうだと分かった時に、必死で「医学的奇跡」を求めた。そして人工内耳手術を知った。しかし、妻と私は医学が答ではないという確信を得た。子どもの成長に欠かせないのは手話なのだ。幸いなことに私たちはただちにオランダ手話を学ぶことができた。私たちは子どもたちには手話を使っている。ろう者社会そして社会がろう者の権利を認めることに子どもたちの将来はかかっている。
　幼児の人工内耳手術が聴者の親にとっては大きな希望としてとらえられている反面、手話で結ばれたろう者社会にとっては自分たちの存在を完全に否定する「最終的処理」（ナチスドイツのユダヤ人抹殺を意味する最大級の非難ー長瀬注）として受けとめられている。
　ろう者側が「幼児への人工内耳手術の禁止を求める」という決議をしても、手術を求める親を現実として止めることはできない。親は私を含めて、子どものために最善を尽くしてると感じる精神的必要があり、可能な全ての選択肢を確保しようとするものだ。
　重要なのは人工内耳の利用に関してろう者社会がコントロールする力を持つことである。
　人工内耳手術をする、しないの決定する権利を親に対して否定するのではなく、ろう者が（聴者の）親に、「手話を話すろう者社会の一員として成長することが現実的選択肢としてある」という情報の提供を行うのであれば、親も歓迎するにちがいない。

（障害分野での位置づけ）
　ろう者の持つ言語・文化集団という性格は障害分野の中では必ずしも理解されてこなかった。それが摩擦を生んでいる面がある。一例が手話通訳（者）の位置づけである。障害分野の位置づけではどうしても「ろう者の介助者」という理解がなされるが、手話が確固たる言語であるという前提に立てば、手話通訳者はろう者と聴者両方のために働く存在になる。日英の通訳と同じように。つまり「介助者ではない」ということにある。しかし、これは私の国連事務局での経験から見ても、例えば肢体不自由や視覚の障害者には理解されにくい面がある。
　世界ろう連盟のアンダーソン会長（当時）は手話通訳をバリアフリー（障壁の除去）の一環であるとし、手話通訳者の費用負担を世界ろう連盟側がするよう求められた際に「スロープを使うのに誰も金を払わない。手話通訳も同じである」と語っていた。米国で手話通訳はバリアフリーとして位置づけられ、個人的介助とは異なる扱いを受けている。（ろう者が「ＡＤＡ」米国障害者法の対象とされ、電話のリレーサービスが整備されたことに対して、自らは障害者でないとする米国のろう者の一部からは複雑な反応があった。「ＡＤＡのためには、ろう者が障害を持つとみなされている」とあるマサチューセッツのろう者の機関誌が記している（Lane, 1992, p.22））。
　「障害者の機会均等化に関する基準規則」の教育に関する項目で「ろう者の文化」すなわち手話が認知されているが、障害分野での文化・言語の位置づけは微妙である。
　教育に関しても、ろう学校の存在は不可欠であり、ろう者にはろう者の学校が必要であるとの意見が国際的に強い。機会均等基準制定過程でも、私の知る限りでは、分離教育を自らに望む声をあげたのはろう者だけである。それはろう者としてのアイデンティティを強調しているからであり、自らの言語・文化に誇りがあるためである。ろう者にとってのろう学校（手話が認知されているという前提でだが）は海外に住む日本人にとっての日本人学校に相当する面がある。

（アイデンティティ）
　アイデンティティについて触れたが、例えば英語でthe disabledという表現は障害だけが強調されるという理由で障害者からは忌避され、「人」を主体にした people/persons with disabilitiesもしくはdisabled people/personsが用いられているが、世界ろう連盟の名称はThe World Federation of the Deafであり、「ろう」を自らの最大のアイデンティティとしている。これはピープル・ファーストなどに代表される「障害はあくまで属性の一つに過ぎない」という考えと対極にある。
　なお、一部のろう者の「我々は障害者ではない」という発言には微妙な側面がある（長瀬、１９９５）。障害分野ではこれまでも、精神と身体、傷痍軍人と障害文民などがともすれば摩擦を起こしてきた経緯がある。ろう者の動きもその延長線上に見られがちである。障害者インターナショナル（ＤＰＩ）発足当時に大きな役割を果たし、英国ＤＰＩの初代会長を務めたフィンケルシュタインの「我々は障害者じゃない。あなたたちこそ障害者だ」(Finkelstein,1990)などが障害者の立場からの反論の典型例である。ろう者の言語・文化的性格を充分には考慮せず、ろう者の動きを社会的差別を受ける「障害者」から距離を置こうという単なる戦術にとみなしている。
　しかし「手話」という言語を武器としたろう者の新たな動きがこれまでの「障害者運動」、「障害」という枠組みを通じた取り組みの限界を明らかにするという直感的な危機感が背景にあるように感じる。限界という言葉は不適切かも知れないが。言語・文化集団であるという戦術の方が効果的という判断を多くのろう者が下しつつあること自体が「障害」の枠組みへの否定的評価であると言ってもいいのかもしれない。
　どのようなアイデンティティを選択して行くかはいずれにしろ、ろう者自身にかかっている。ＤＰＩをはじめとする障害者運動は「我ら自身の声」を訴えてきた。ろう者も同じように自分が「だれ」であるか、自ら決定するであろう。

（「国際結婚」）
　この６月に１年８カ月ぶりに１時帰国をした際に（当時本誌編集委員の）中西由起子氏にお会いした。その時、「なぜ最近、ろう者の問題に関心を強く持っているのか」という質問をされた。「障害分野でろう者は文化・言語集団を掲げ、他の集団とは明らかに異なる方向性を示している。その意味で関心を抱いている」と私は答えた。
　しかし、別の理由もあるのに今は気づいている。それは、わが家が中国系マレーシア人（妻）と日本人（私）という、異なる国籍・文化を持つ家庭であり、文化・言語の問題に直面することがあるからである。私たちの二人の子どもたちは、これから言語・文化を身につけていく。どの言葉を母語として身につけ、どの言葉を第２言語としてどの世界で育って行くのか。それを選択していく親の責任は大きい。これは例えば「身体と文化・言語」の関係、ろう者と聴者の関係、そしてろう児の教育と共通する問題を提示する。木村・市田両氏は、ろう者同士の結婚が多いことに触れ、聴者とろう者の結婚は「ある意味で、国際結婚」（木村・市田、１９９５、７１頁）であるとしている。

（最後に）
　言語・文化集団という新たな方向性がどれだけ活かされるかは当然ながら各国毎に異なるだろう。例えば日本のようにともすれば画一的になり、少数派・少数民族を尊重する伝統がない国では言語・文化集団としての受容も容易ではない。しかし、ろう者社会の持つ言語・文化的要素の認知は時間がかかっても進むに違いないし、進ませなければならない。この認知がなければろう者との連帯は至難である。それは障害分野内でも、さらに大きな一般社会でも同じである。

引用文献（和英順）
木村晴美・市田泰弘（１９９５）「はじめての手話」日本文芸社
木村晴美・米内山明宏（１９９５）「ろう文化を語る」「現代思想」第２３巻第３号（１９９５年３月）３６３ー３９２頁
長瀬修（１９９５）「障害者はキズモノか」「日本手話学会会報」第５３号（１９９５年５月）６ー７頁
Finkelstein, V. (1990) "'We' Are not Disabled, 'You' Are", Constructing Deafness, The Open University, pp. 265-271
Lane, H.(1995) "Constructions of Deafness",Disability & Society, vol.10, No. 2, pp.171-189.
Lane, H.(1992) The Mask of Benevolence, Knopf.
Preston, P. (1994) Mother Father Deaf, Harvard University Press.　

「ノーマライゼーション　障害者の福祉」
９５年１０・１１月号原稿

REV: 20161229

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