１　アフリカを知ろう
　1　アフリカの国々の姿
　2　グローバル社会と現代アフリカ
　3　アフリカの歴史と世界
　4　アフリカの社会と文化
　5　なぜアフリカを研究するのか

２　アフリカの研究者に聞いてみよう
AJF会員である北川さん、武内さん、高橋さん、舩田さんへのインタビューのほか、アフリカNOWで著作を紹介した亀井君（「アフリカのろう者と手話の歴史」著者）、アフリカのエイズ問題について詳しい若杉さん、アフリカひろばで話を聞いた鈴木さんらへのインタビューが収められています。

人びとは、富をいかに分け与え、「自分のもの」として独占しているのか?　エチオピアの農村社会を舞台に、「所有」という装置が、いかに生成・維持されているのか、緻密に描き出す。「私的所有」という命題へ人類学から挑戦する、気鋭の力作。

第3章　タンザニア農村における貧困問題と農家経済経営　辻村英之

2001年、米国連邦議会でコートジボワールのカカオ農園での児童労働が取り上げられ、児童労働によって作られたチョコレートを規制しようとする法案が用意された。チョコレートメーカーは、「根拠」とされたレポートの真実性を問題にする大キャンペーンを行った。この動きの中で何が明らかになったのか、何が不明なままなのか、米国のジャーナリストがチョコレートの歴史にさかのぼって、チョコレートと途上国の人々の暮らし、先進国のチョコレート・ブームそして現在のフェアトレード・チョコレート、オーガニック・チョコレートの実像に迫る。

国連ボランティアとしてモザンビークで活動したことをきっかけにモザンビーク研究を始めた著者が、12年近くの年月をかけてまとめた。

サブサハラ・アフリカで最も成功したと言われてきた国家的潅漑計画の歴史と、1990年代末から始まった新しい動きを伝える。

中国商品のアフリカ流入、中国経済人のアフリカでの活動がもたらしている影響を具体的に報告する。

ケニアにある国際昆虫生理生態学センター（ICIPE）、ナイジェリアにある国際熱帯農業研究所（IITA）等でアフリカの昆虫研究に従事した日本人研究者が、人びとの健康や農業に関わる昆虫研究の課題を紹介する。

アフリカの人びとがラジオ、カセットテープを通して親しんでいるポップスを多数紹介。最後に収録されたエイズで亡くなった大スター自身のエイズの恐ろしさをえがく歌が印象的。

精神障害当事者の手記、当事者インタビューなども収録。ナイジェリアの精神医療がどうなっているのか、どのように調べていけばよいのかが判る。

フランス、ベルギーで発行された研究書・レポートをもとに、モブツを追いかける形でコンゴ民主共和国の現代史を描く。日本鉱業の鉱山運営、帝国石油の石油開発参加を通して日本とモブツそしてコンゴ民主共和国の関係も詳述。（旧ザイール）の関係

十代でケニア土地解放軍の闘いに参加し、ケニア独立後は政治家としても活躍した女性の自叙伝の前半。後半の翻訳も待たれる。70歳を超えて、ケニア独立の理念を高く掲げた政党を立ち上げた著者から目が離せない。

地熱エネルギーの宝庫、アフリカ大地溝帯で試験的探査

* 2008年12月12日 17:16　発信地:ポズナニ/ポーランド

【12月12日 AFP】東アフリカに横たわる大地溝帯（Great Rift Valley）では現在、新技術を使った地熱資源探査が試験的に行われているが、この地域に莫大な地熱エネルギーが眠っている可能性が明らかになった。

　国連気候変動枠組み条約（UN Framework Convention on Climate Change、UNFCCC）第14回締約国会議（COP14）が開催されているポーランドのポズナニ（Poznan）で9日、国連環境計画（UN Environment Programme、UNEP）と地球環境ファシリティー（Global Environment Facility、GEF）が会見し、同探査によってこれまでにケニアの首都ナイロビ（Nairobi）付近で複数の熱水脈が見つかったと発表した。

　うち一つは推定8メガワットの発電能力を持ち、そのほかも4-5メガワットの発電が可能だという。また、大地溝帯全体では「少なくとも7000メガワット」の地熱発電が可能で、東アフリカ12か国のエネルギー需要に大きく貢献すると期待される。

　地球のマグマに熱せられて地表にわき出る地熱水は、その温度により用途が分かれる。

　ケニアで発見されたような、2-3キロの深さで熱せられ蒸気としてわき出る地熱水は、タービンの駆動に活用できる。

　ケニアには約25年前にオルカリア（Olkaria）に建設された地熱発電所が1基あり、約115メガワットを供給しているが、これはケニア全体の発電能力の10分の1に過ぎない。UNEPによると、ケニアでは人口の急増に伴い発電量の増加が急務となっている。現在も停電が頻繁に起こるような状況だという。

　地球環境ファシリティーは、同探査に90万ドル（約8300万円）の支援を行っている。 　

　大地溝帯は地殻変動により地表が裂けて谷になったもので、紅海から東アフリカを通り、巨大な地殻変動エネルギーにより地殻プレートが割れているマダガスカル周辺まで伸びている。(c)AFP/Richard Ingham

１５カ国でガス版ＯＰＥＣ発足　埋蔵量は世界の７割

2008年12月24日11時36分

　【モスクワ＝副島英樹】主な天然ガス生産国が参加する「ガス輸出国フォーラム」が２３日、モスクワで開かれ、新機構を創設する規約を採択した。インタファクス通信によると１５カ国が加盟し、本部はカタールのドーハに置く。加盟国で世界のガス埋蔵量の７割、産出量の４割を占め、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）のガス版ともいえる。生産量や価格の調整が主眼ではないとしているが、ガスを輸入に頼る西欧などは警戒している。

　同通信などによると、フォーラムには天然ガス埋蔵量が世界１、２、３位のロシア、イラン、カタールなどのエネルギー相らが参加。会議後の会見でロシアのシマトコ・エネルギー相は新機構について「生産調整はしない」とし、ガス田開発の投資計画の調整や技術協力を進めるとした。

　また、ロシアのプーチン首相も会議の冒頭で「安いガスの時代は終わろうとしている。ガス田開発に必要な費用は増えている」と述べ、常設機構による協力の必要性を強調した。

　同フォーラムは０１年に情報交換を主眼に結成され、このうち「ガス・ビッグ３」ともいわれるロシア、イラン、カタールが１０月２１日にガス市場で緊密に協力していくことで合意し、新機構の創設をめざしていた。